がん保険は自由診療もカバーすべき?

  • 執筆者
  • 40代・50代女性のためのお金の相談室
  • FP 三原 由紀

がんに関わらず、医療機関を受診するときに自由診療という言葉を耳にしたことがあるかと思います。

今回はがん保険の中で、みかけることのあまりない自由診療の保障について、カバーした方が良いのか見ていきます。

自由診療とは?

自由診療は、保険外診療・自費診療とも言い、健康保険の適用が受けられません。

日本の健康保険制度は、混合診療(保険診療と保険外診療の併用)を禁止しているので、自由診療を受ける際、本来は保険適用できる診療があったとしても、全額自己負担となります。

自由診療では、厚生労働省が承認していない治療や薬を使用した治療が行われます。

自由診療を含めた医療費の自己負担

医療機関を受診した際の自己負担については、受ける診療により次のように分けられます。

先進医療は、自由診療の特例のようなもので、先進医療の技術料については、自由診療と同じく全額自己負担となりますが、例外的に保険診療との併用が認められています。

がんの自由診療と費用

具体的に、がんの自由診療と費用の目安を見ていきましょう。

自由診療の内容には、以下のような診療が挙げられます。

  • 未承認抗がん剤治療
  • 遺伝子治療
  • 免疫療法
  • 漢方治療
  • ビタミンC療法
  • 高精度放射線治療

これらの費用については、医療機関により異なりますが、継続的治療が必要となる場合も多く数万円~数百万円と高額になる治療も多くみられます。

がんの自由診療、受けている人はどの位?

厚生労働省の統計より、全額自費診療を受けている人数を見てみましょう。

数字:推計患者数(千人)

参照:厚生労働省「患者調査 平成26年患者調査 上巻(全国)推計患者数,診療費等支払方法 × 傷病分類 × 入院-外来別」

がん(悪性新生物)で入院している患者数129,400人のうち、全額自費診療の患者数は400人、全体の0.3%になります。

また、がん(悪性新生物)の外来患者数171,400人のうち、全額自費診療の患者数は1,000人、全体の約0.6%になります。

まとめると、がん治療で自費診療を受ける割合は以下のようになります。

  • がんで入院する患者の0.3%
  • がんで通院する患者の0.6%

がんの種類により、自費診療を受けている患者の割合にも若干の違いが見られますが、概ね、気管・気管支・肺のがんで入院・通院している患者が自費診療を受ける割合が他のがんに比べ高くなっています。

それでも、全体を見る限り、がん治療で自由診療を選択する割合は非常に少ないということがわかります。

この理由を考えてみると、自由診療が全額自己負担で高額になる可能性があることや、通常のがん保険では自由診療をカバーできる保障が少ないことも挙げることができるかもしれません。

しかし、がん治療は、いまやオーダーメイド治療の時代になり、もしもがんに罹った時に高額な費用がかかるという理由で、自分にとって最善な選択かもしれない自由診療を諦めるのはいかがなものでしょうか?

次に、自由診療をカバーできるがん保険を見て行きましょう。

自由診療をカバーできるがん保険

2017年7月現在、自由診療をカバーするがん保険は、2商品あります。

通常のがん保険と大きく違う点は、以下になります。

  • 治療費の実費保障
  • 5年間の定期保険になるため、更新時に保険料が上がる

通常のがん保険は、入院したら1日当たり〇〇円、手術したら1回〇〇万円というような定額給付タイプが多いですが、自由診療をカバーする保険は治療費の実費保障となり、実際に治療費として支払った金額が給付されます。

また、通常のがん保険は終身保障タイプや10年以上の定期保障タイプになりますが、自由診療をカバーするがん保険は、いづれも5年間の定期保障タイプとなり、終身保障はありません。

つまり保険料は5年毎の更新時の年齢で再計算されるので段階的に上がっていきます。

自由診療をカバーする実費保障のがん保険は、40代前半までは保険料が低く抑えられています。年齢が上がり40代半ば以降には、通常のがん保険よりも保険料は上がっていきます。

がん保険でカバーできる自由診療の内容

これまでに、がんの自由診療についてみてきましたが、実際にがん保険でカバーできる自由診療の保障内容は、どのようになっているのでしょうか?

2社のがん保険のサイトを見てみると、保障される治療内容について、以下のような規定があります。

  • 厚生労働大臣により指定を受けている「がん診療連携拠点病院」または「それに準ずる医療機関であると当該保険会社が認めた医療機関」での治療
  • 未承認抗がん剤治療、適応外抗がん剤治療、薬剤の適用外投与、適用外の検査等
  • 米国国立がん研究所(NCI)のガイドラインに定める診療
  • National Comprehensive Cancer Network(NCCN)のガイドラインに定める診療
  • 癌専門医委員会(第三者の医療専門家により構成されるがん治療の有効性を評価するための委員会)において有効と判断された診療
  • 海外での治療は補償の対象外
  • 科学的に臨床上の有効性が確認されていない健康食品、あるいはいわゆる代替医療といわれるものは補償対象外

(引用:自由診療保険メディコム「補償内容について」、SBI損保のがん保険・自由診療タイプ・がん治療費用保険「重要事項説明書」)

自由診療であれば、どんな治療でも保障されるというわけではないことがわかります。

加入の際には、必ず事前に重要事項説明書などで確認しておくことが重要です。

自由診療をカバーするがん保険に加入した方がいい人は?

以下を参照して、複数当てはまる場合には、自由診療をカバーするがん保険へ加入検討することをオススメします。

  • 家計の収入を支えている大黒柱
  • 治療費を貯蓄で賄えない
  • 自分に最善な治療が自由診療の場合、治療費の心配をしないで治療を受けたい

年齢が若い人は、保険料も低く抑えられているので、通常のがん保険と合わせて一定期間の保障を厚くするために加入する、という選択肢もあります。

まとめ

がんの治療には、治療費用が全額自己負担になる自由診療があります。

がんに罹り、医療機関に入院・通院していて、実際に自由診療を受ける人は非常に少数です。しかし、確率は低いとしても万が一がんに罹り自分に有効な治療方法が自由診療であった場合には、高額な治療費がかかる可能性があります。

自由診療をカバーする保険は、年齢が若い40代前半までは保険料も安いので、子育て期間など家計費が膨らむ一定期間の加入を検討するのもオススメです。

ただし、すべての自由診療が保険でカバーできるかというと、代替療法など対象外の治療もあるので、加入前に必ず重要事項説明書などでカバーされる保障を確認しておきましょう。

FPが教えるがん保険で終身と定期どちらを選ぶ?

  • 執筆者
  • 40代・50代女性のためのお金の相談室
  • FP 三原 由紀

日本人のおおよそ2人に1人ががんに罹るといわれる時代です。医学の進歩により、がんはもはや死の病ではなく、完治ものぞめるようになりました。

自分自身が納得した治療を受けるためにも、がん保険の加入はしておきたいものです。

今回は、がん保険の終身タイプと定期タイプについて、どちらを選ぶか?考えていきます。

医学の進歩とがん治療の変化

ひと昔前には、がんに罹ったら、手術と入院が主流でしたが、医学の進歩もあり最近のがん治療は手術・放射線療法・化学療法の三大療法やこれらを組み合わせた治療にシフトしています。

複数の治療法を併用することで、身体への負担軽減やより高い治療効果も期待されています。

また、副作用対策も進み、入院を必要としないで通院で受けられる治療も増えています。

がん(悪性新生物)の受療率(人口10万人対)の年次推移

参照:厚生労働省「平成28年我が国の保険動向」を元に筆者が作成

統計データから、2008年以降、がん治療が入院から通院にシフトしているのが分かります。

がん治療は、がんの種類や病期、患者自身の価値観により、今や千差万別のオーダーメイド治療の時代を迎えています。

がん保険の保障の変化

ひと昔前のがん保険は、がん診断給付金・入院給付金・手術給付金の3つの保障が主流でした。

しかし、最近のがん治療では、手術や入院を要しないこともあることはお分かりいただけたかと思います。がん治療の変化に伴い、がん保険の保障内容にも変化が見られます。

例えば主な保障が放射線治療給付金や抗がん剤・ホルモン剤治療給付金というがん保険も出てきました。

がん保険には終身タイプと定期タイプの2種類がある

これからがん保険の加入を検討している方は、どちらを選んだ方が良いのか、と迷われることもあるかと思います。

また、ひと昔前のがん保険に加入している方の中には、既に契約しているがん保険の保障内容が最近の治療の変化に伴い合わなくなっているのではないか?と不安で見直しをしたい方もいらっしゃるかと思います。

がん保険には、保険期間が終身と定期(5年・10年など)のものがありますが(以後、終身タイプ・定期タイプと呼びます)どちらにもメリット・デメリットがあります。

自分が何を優先したいか?をよく考えて、終身タイプと定期タイプのどちらを選択するのが良いのか?参考にしていただきたいと思います。

終身タイプのメリットとデメリット

メリット

  • 一生涯の保障が続く(解約しない限り)
  • 一生涯変わらない保険料なので安心である

デメリット

  • 同じ保障を付ける場合、定期タイプと比べて保険料が高い
  • 加入後、保障の見直しをするタイミングを逸してしまいがち
  • 終身払いの場合、老後の収入減で支払負担になる可能性がある

保険料の払込期間については、終身払いと有期期間での短期払いがあります。有期期間には、10年間や、または、55歳や60歳などで払済みプランなど商品によって色々とあります。

例えば、あるがん保険の払込期間を、終身払いと60歳払済みで払込保険料の総額を比較してみます。

35歳・男性の場合、終身払い(男性の平均寿命80歳までの支払で計算)で合計約166万円、60歳までの払済みで合計約138万円になります。約28万円の差で60歳までに払済みにした方が支払い総額は安くなります。

ただし、寿命はわかりませんし、支払い総額が安くなるからと言う理由で60歳までの払済みにした場合、別の意味で、保障内容の見直しをするハードルが高くなることも考えられます。

加入時には最適な保障であっても将来的に医学の進歩により合わない保障になっている可能性も考えられるからです。

保険料の支払いについて不安がある場合に検討して欲しい保障があります。がん保険の商品によっては、保険料払込免除特約というオプションを付けることで(オプションではなく基本の保障に含まれている場合もあります)、がんと診断確定された場合、以後の保険料の払込が免除されます。

自分が将来がんに罹るかどうかは現時点では分かりませんが、日本人の2人に1人ががんに罹ることを考えれば、検討してみるのもありかと思います。

定期タイプのメリットとデメリット

メリット

  • 年齢が若いうちは保険料が安い
  • がん治療や世の中の変化に応じて見直しがしやすい

デメリット

  • 更新毎に保険料が上がる
  • 更新に80歳・90歳など年齢制限がある

定期タイプは10年など定期的に保険料が更新されるので、老後の収入減を考えると保険料が上がっていくのは厳しいところです。特に60歳以降の保険料は各社とも高くなっていきます。

がん罹患率~年齢による変化

(参照:国立がん研究センター・がん情報サービスより)

グラフから分かるように、がんに罹る年齢は男女とも50歳代くらいから増加し、高齢になるほど高くなっていきます。ですから、定期タイプの保険料が高くなるからといって60歳以降に更新しないという選択はオススメできません。

また、平均寿命が年々伸びている状況で、更新の年齢制限があるのも定期タイプの不安要因ではあります。

終身タイプと定期タイプどっちがいいの?

終身タイプと定期タイプのメリット・デメリットをあげてみましたが、いかがでしたでしょうか?

終身タイプと定期タイプの加入に適した人は以下となります。

終身タイプをオススメする人

  • 保険料の支払いが一定がいい
  • 一生涯の保障が欲しい

定期タイプをオススメする人

  • 見直しを前提としてまずはがん保険に加入しておきたい
  • 年齢が若い30代まで
  • 一定期間の保障を厚くしたい

他にも、終身タイプと定期タイプの2つを併用する、という方法もあります。

私がオススメするのは、まずは終身タイプの保険で、がん診断給付金をメインにオプション保障は保険料払込免除特約のみ、シンプルな保障と保険料にします。

さらに、世帯主など一家の大黒柱として家計を支えている場合、定期タイプの保険で一定期間の保障を厚くすることです。

その場合、選択肢の一つとして治療実費型のがん保険を検討することもオススメです。治療実費型のがん保険では、実際に治療にかかった費用が給付されます。

通常のがん保険の一日入院〇〇円という定額給付と異なり、実際の負担額に近い費用が給付されるので、治療費の負担と収入の減少が気になる一家の大黒柱の方には安心です。

保険料の負担が許容範囲であれば、このような加入方法も一考です。

まとめ

がん保険の終身と定期についてみてきました。どちらのタイプもメリット・デメリットがあります。加入の際は、がん治療に対する考え方や家族や家計の状況など、総合的に考えて検討することをオススメします。

一家の大黒柱で家計の収入を支えている人は、終身タイプと定期タイプへの加入で一定期間の保障を厚くする、という選択もあります。

また、終身タイプの加入を決めた場合でも、将来的にがん治療の変化に伴いがん保険の保障内容も新しいものが出てくる可能性があるので、定期的に保障内容を確認しておくことも大切です。

見つかったポリープが良性でもがん保険加入時に告知する必要はある?

がんではないけれど良性のポリープもがん保険で告知すると、がん保険に入るにあたって不利になるのではないかと心配になる人もいるかもしれませんね。

多くのがん保険では、ポリープの診断・治療などが最近あった場合、がん保険に加入出来ません。ポリープが良性であっても告知しないといけないものなのでしょうか?

大体3カ月以内のポリープの診断・治療をしているとがん保険に加入は難しい

多くのがん保険では3カ月以内に特定の疾病や病状を治療していると、がん保険に加入が難しいのが現状です。ポリープも特定の疾病の中に含まれることが多い病気の1つです。

ポリープが良性の場合でもがん保険はNG

3カ月以上前に完治していれば全く問題ないのですが、3カ月以内に診断・治療されたポリープの場合は良性・悪性どちらであっても、がん保険には加入できません。

特に良性ならば、完治して3カ月たつのを待って、がん保険に申し込みしましょう。

ポリープが悪性の場合はちょっと面倒です。

悪性のポリープの多くの場合は、がんと診断されるか、がん化するおそれがあるという診断がつくことと思います。

すぐに手術を医師から勧められることでしょう。がんであった場合は完治しても、がんに加入したことのある方向けのがん保険しか加入出来なくなります。

がん化するおそれがあると診断されても、当面の間(がん保険の商品によって期間は異なります)はがん保険に加入が出来なくなります。

ポリープがあっても良性なら将来がん保険に加入可能

ポリープがあっても良性なら保険会社によって加入できない期間に差がありますががん保険には加入可能です。

ポリープが良性なら、3カ月~2年位の間はがん保険に加入出来ませんが、その後はがん保険に加入出来ます。

告知で良性のポリープの存在を隠して加入したら

告知は正確な内容である必要があります。もし、良性のポリープであっても、その存在を隠して告知してがん保険に加入しても損をすることになりかねません。

万が一、がんになった場合

万が一がんになった場合、保険会社に給付金など請求すると、保険会社はがん治療した病院にカルテなどの照会をします。病院はこの請求に応じない訳に行きません。

カルテには疾病歴なども記載されているので、それだけでほぼ告知しなかったポリープの存在が分かってしまいます。また健康保険組合などに過去の疾病や検診内容など照会します。

結局、ウソをついてがん保険に加入しても保険会社にはばれてしまうのです。

告知にウソがあった場合、給付金などを支払う義務は保険会社にはありません。そのため、今まで保険料を払っていても、給付金などを受取れないことになってしまいます。

それまでの保険料の支払いはすべて無駄になってしまいます。

生涯、がんにならなかった場合

がん保険に加入してもがんで死亡するとは限りません。がん保険に加入後にがん以外の原因で死亡して、がん保険を利用することが無い場合は問題にはなりません。

しかし、日本人のおよそ半数が人生でがんにかかるので、その確率は50%です。

焦らずにがん保険に加入できるようになるまで待ちましょう。

待ち時間が惜しいと思われるかもしれませんが、がん保険に加入できるまで、待ちましょう。

時間はかかりますが、保険会社の定める一定期間を過ぎればがん保険に加入できます。焦ってポリープの存在を告知せずに、がん保険に加入するよりも、一定期間(3カ月~2年位)の間待ってからがん保険に加入しましょう。

まとめ

良性のポリープであっても告知しないでがん保険に加入しても、いざがんになった時に保険会社が調査して分かってしまうリスクが大きく保険料の無駄になるので告知しないで加入する事は止めましょう。

ポリープが良性ならばがん保険商品により期間は異なりますが、ポリープがあると加入出来ない期間を待って、がん保険に加入する事で正しい告知で加入する事が可能になります。

がん歴があっても入れるがん保険ってある?

多くのがん保険はがんになったことがあると加入が難しくなります。しかしがんの再発のリスクを考えるとがん保険を検討したい方も多いかと思います。

はたしてがん歴があっても加入できるがん保険はあるのでしょうか?

どの保険に加入するにしても、がん治療(手術)後一定期間が必要です

がん歴がある方が加入できる保険はありますが、数はとても少ないです。いずれの保険についても言えることはがん治療(手術)してから一定期間は保険に加入出来ないという事です。

がんが完治するとはどういう時に言うのでしょうか?

残念ながら、手術してすぐにがん治療が終了して完治宣言を受けることはまずありません。多くの場合、がん治療後に5年経って再発や転移がない事を確認した上で、完治または寛解と医師から言われます。

多くの再発や転移が、5年以内に発生します。5年間がんが再発・転移しなかった場合はがんが治ったとみなすというのが現状です。

がん保険の告知では、医師の診察が必要な状態か否かが告知で問われます。保険によってはがん治療(手術)後5年経っているかどうかを問う場合もあります。保険によっては経過観察中でない事を問う事が多いです。

完治と寛解はどう違う?

5年経って完治と言われる事もあります。また寛解と言われる事もあります。がんと一口に言っても様々な状態の方がいます。

多くの場合血液のがんやリンパ液のがんなど全身性のがんであれば完治と言われることはまず、ありません。寛解というのは大体治ったけれど、再発・転移の可能性が否定できないため使われる言葉です。

現実には完治と言われた後に再発・転移する方もいるので、厳密に完治と寛解の区別が明瞭ではありませんが、治療後、5年間再発・転移しないと多くのケースで完治または寛解と医師から診断されることが多いです。

5年という期間よりも長い期間がかかる場合もケースによってあります。

参考:がん(癌)の治癒・完治・寛解の意味の違い

がん歴のある方向けのがん保険

がん歴のある方向けのがん保険という保険商品が販売されています。しかし、がんになったことがあっても必ず入れる保険という訳ではないので注意が必要です。

がん歴がある方向けのがん保険の告知内容

がん歴がある方向けのがん保険であっても、がん歴がある方のだれもが加入できる訳ではありません。

告知内容で、現在がんの治療中でないことが条件になっています。また、治療が終わっていても、経過観察で定期的に通院して、医師から再発や転移がないかチェックを受けている段階であっても加入できません。

医師から完治と言われて病院にもう行く必要が無くなる状態になってはじめて加入できます。または治療(手術)後5年経過し、経過観察の必要が無くなった状態の人も加入可能になります。

医療保険の特約にがん保障を付ける場合

がん保険はがん歴がある方向けのがん保険しか加入できない保険ですが、医療保険のがんに関する保障を特約でつけられるものがあります。

医療保険にがんに関する保障を付けられる場合

医療保険にがん治療(手術)後、5年経過していればがん保障を特約付加できる医療保険があります。5年経過していれば、経過観察中か否か問わないのが特徴です。

特約には、がん診断特約や、抗がん剤治療特約、特定疾患保険料払込免除特約というがん・急性心筋梗塞・脳梗塞になった場合に保険料が免除される特約も付加出来ます。

がん歴がある方向けのがん保険と医療保険の特約どっちが有利?

がん歴がある方向けのがん保険と医療保険の特約では保障内容の特徴に違いがあります。選択のポイントはがんと診断されてまとまったお金がもらえるがん診断給付金があるかどうかが重要です。

がん歴がある方向けのがん保険は給付金の保障が中心

がん歴がある方向けのがん保険は入院・通院・手術・放射線などの各給付金が保障の内容です。

がんが再発・転移での治療も保障対象なのでその点は安心ですが、がん診断給付金のようなまとまった保障がないのが残念な保障内容です。しかし、シンプルな保障内容な分、保険料は安く済むのが利点です。

医療保険の特約ではがん診断一時金が受け取れます

医療保険のがんの保障は特約になるので、医療保障分プラス、特約保険料がかかるので保険料が割高になります。しかし、保障内容にがん診断給付金を設定できるのが魅力です。

また医療保険に加入することになるため、入院保障が主な契約になります。その他の保障は特約になるので、特約を付ければつける程、保険料は上がります。

手厚い保障が欲しくて保険料負担が出来る場合はがん歴がある方向けのがん保険よりもこちらの方がおススメです。

まとめ

がん歴がある方は、がん治療後5年経って以降でないとがんに関する保障のある保険に加入出来ない。

がんになった方向けのがん保険しか、がん歴がある方が加入できるがん保険はない

医療保険の特約でがんの保障が得られる保険がある。この保険では入院保障以外が特約になるため、保障の充実を図ると保険料が上がります。

しかしがん診断給付金の保障も特約で得られるのでおススメ。

がん保険申し込み時の告知内容ってどんなもの?

がん保険に限らず、保険に加入するには「告知書」という書類に記入して保険会社に提出する必要があります。

告知書の記載によっては保険の審査が通らない事もある大事な書類です。がん保険の場合どんな項目があるか見てみましょう。

必ず聞かれるがん罹患歴

どのがん保険の告知書にもある項目が「がんになったことがありますか?」という質問です。

がんと言っても、範囲が広い病気なので細かくどんな病気が含まれるか、各社記載があります。詳細な点については保険会社によって異なります。会社によっては上皮内新生物もがん同様の扱いになっている告知書もあります。

上皮内新生物とは、変異した細胞のかたまりが組織のごく上部の薄い層にとどまっている状態です。がん化することが多いので、がん保険の中には保障の対象にしている保険もあります。

最近3カ月以内の疾病

「直近3カ月以内に病気で医師を受診したり、検査や治療・投薬など受けた事がある」という設問がほとんどのがん保険にあります。この設問ではケガの治療は問わないことになるのが一般的です。

すべての病気が対象ではありません

医師の診察を受けていたとしても、風邪や、ケガなどは対象外になります。各保険会社で指定された病気や症状が告知の対象です。

つまり、病名が確定していなくても、がんが疑われるような症状がある場合は要注意となります。

保険会社によっては「入院・手術を勧められたか」が設問になっています。

もし、3カ月以内に手術や入院を勧められても現状で完治しているのであれば問題はありませんが、「何も対応していない」場合や「入院中」という場合はがん保険に加入する事は難しいです。

最近3カ月以内の一定の病気の疑いのある症状や病気

以下のような病気の治療中・検査中・経過観察中ですか?という設問があります。多くは以下の疾病や状態を指しています。

  • がん
  • 上皮内新生物
  • 異形成
  • 白板病
  • 多発性ポリープ
  • 病理検査や細胞診での異常
  • 腫瘍マーカーの異常
  • B型肝炎キャリア
  • C型肝炎キャリア

異形成とは?

通常の細胞と異なる細胞に変異して将来がん化する恐れがある状態の細胞のかたまりをこう呼びます。

白板病とは?

口腔内に白い出来物が出来ている状態です。そのまま経過するケースもありますが一部はがん化する恐れがあります。

多発性ポリープとは?

よく健康診断の内視鏡検査などで発見される病状です。がん化するおそれがあるのでがん保険に加入するのは難しいと言えます。

過去2年以内に健康診断や人間ドックを受けて検査結果に特定の異常が指摘されたままになっている

健康診断や人間ドックの検査結果も重視されます。検査結果を黙っていてもがん保険に加入することは可能ですが、いざがんになった時に実は健康診断や人間ドックを受けていたということがわかると、保険金や給付金が貰えない可能性が出てきます。

保険会社はその時点で本当に健康診断や人間ドックを行っているかどうか確認することが出来るためです。

保険料を払った分だけ損をすることになりますので、是非、告知は正直に行いましょう。

異常があっても再検査や精密検査で異常が無ければ堂々と加入できます。

再検査や精密検査で異常なしとなることはよくあることです。その場合は健康体であることが明らかなので正直に告知してがん保険に加入しましょう。

どんな検査項目がネックになる告知項目でしょうか?

がんのための検査が対象になります。

  • 胸部レントゲン
  • 上部消化管レントゲン
  • 内視鏡検査
  • 胸部超音波検査
  • 便潜血検査
  • マンモグラフィー検査
  • 乳房超音波検査
  • 肝炎ウィルス検査(B型・C型)
  • CT検査
  • MRI検査
  • PET検査
  • 子宮がん検診
  • 乳がん検診
  • 腫瘍(しゅよう)マーカー 等

PET検査とは?

がんに目印になるような点滴を打って胎内の映像をX線やCTスキャン、MRIスキャンなどで読み取るがんのための検査を指します。

X線やCT検査やMRI検査の画像からがんを発見できるようになるのは練習が必要ですが、PET検査では容易に誰でも可視化できるので、ガンの見逃しが少ない検査になります。

腫瘍マーカーとは?

血液検査だけで、しゅようの有無の可能性が検知できる指標です。種類も多く臓器など毎に適不適があります。

また、早期発見には向かない、進行したがんの存在の可能性の高さをしる指標と考えた方が良いでしょう。

この数値だけでガンと診断することは普通ありませんが、検査で数値が高かった場合は再検査や精密検査の必要があります。

どんな症状があるとネックになる告知項目でしょうか?

がんに直接または間接的に関係があるとみなされる症状があるとガン保険への加入は難しいです。

  • 出血(ケガ以外の出血。便潜血、不正不出血、喀血、吐血、下血、血尿)
  • 貧血(鉄欠乏性出血を除く)
  • 黄疸
  • びらん
  • しこり
  • 消化管の潰瘍や狭窄
  • 内臓慢性の炎症  等

告知書の記入日漏れに注意!

告知書は大事な書類です。また告知した日付もガン保険の加入にあたって重要なポイントになります。

告知日の記入漏れがあると書類が戻ってきてしまい、ガン保険への加入が遅れてしまいます。記入漏れの多い箇所でもあるので、記入漏れのないようにしましょう。

告知日と1回目の保険料支払い日が保険の有効期間には重要です。

保険会社がガン保険の保障を開始するのは、告知日と1回目の保険料の支払い日のいずれか遅い方の日付から数えて90日以降からの保障となるのが一般的です。

ただし、保険会社によっては、詳細が異なるのでよく保険会社に確認しましょう。

告知書で喫煙に関する項目はありますか?

喫煙とガンの関係はよくテレビなどでも話題になりますが、一般的にがん保険の告知書では問いません。

喫煙を現在は告知書では問わないですが将来は分かりません。

アンケート形式で告知書の一部分に喫煙に関するアンケートがある保険会社はあります。将来にわたって、喫煙者も問題なくがん保険に加入できる保障はありません。

まとめ

告知書ではがんに罹患歴があるかどうか必ず聞かれます。正直に回答しましょう。

最近3カ月以内の病状について質問があります。正直に回答しましょう。

最近2年程の健康診断・人間ドックの結果について質問されます。是非正直に応えましょう。特に再検査・精密検査の結果異常なしの場合は全く問題がありません。

告知日を忘れずに記入しましょう。

がん保険の診断給付金(一時金)は50万、100万、200万いくら必要?

日本人の男女ともにおおよそ2人に1人が一生のうちにかかるとされる「がん」。その「がん」にかかった時に備えるがん保険で定番の保障が、診断給付金、手術給付金、入院給付金の3つといわれています。

今回はその中でも診断給付金にスポットをあててご紹介します。

がん保険の診断給付金とは

多くのがん保険の保障に組み込まれている「診断給付金」。そもそも何かというと、一言でいうならば、がんと診断されると受け取れる給付金です。

例えば、手術給付金の場合、がんの手術をした場合に受け取れるもので、手術が対象の給付金になります。

しかし、診断給付金は診断された時点で受け取れるので、その使い道は特に決まりはなく、入院前の準備や交通費などの雑費にも充てることができるので、これからかかる医療費の不安を緩和させることができます。

ただし、診断の際に注意が必要なのは、上皮内がんといわれるものです。

これは、がん細胞が粘膜の一番上の上皮内に留まり、奥まで破壊していない状態のこと。手術やレーザー治療を受ければ、ほとんどの場合、治癒することが可能で、再発の危険性も非常に低いといわれています。

ただ、この上皮内がんにかかった時に診断給付金が受け取れるかどうかは、がん保険の商品によって異なるので、確認が必要になります。

下表の大手保険会社別の診断給付金の内容比較表をご覧ください。

がん診断給付金 上皮内がん診断給付金 支払限度 保険料の払込免除
A社 100万円 50万円(特約) がん、上皮内がんともに回数無制限(2年に1度)
B社 100万円 10万円 1回限り(診断給付金複数回支払特約あり) ×
C社 100万円 なし 1回限り ×
D社 50万円 50万円 がん、上皮内がんともに回数無制限(2年に1度)
(上皮内がんは保障の対象外)

複数の保険会社のデータを基に作成

©Ecompany All rights reserved

A,B,C社のがん診断給付金は100万円、D社は50万円と差があるように思えますが、D社は、がん50万円と上皮内がん50万円と分散された内容となっています。

また、A 社のように、上皮内がんに対する診断給付金については特約で補う商品もあります。

診断給付金の支払限度回数も1回のみから無制限まであり、再発の可能性を考えると、回数無制限の方が安心かもしれません。

また、がんと診断されると、保険料の払込が免除になるものがあり、本人あるいは家族の収入が減る状況になった場合でも治療費を支払わずに保障が継続されるのは、経済的な助けになります。診断給付金は、金額のみの比較でなく、その条件や内容を確認しましょう。

がんになると、どのくらいの医療費がかかるの?

がんの種類別治療費

それでは、がん治療1件あたり入院費などはどれぐらいかかるのか、下の表をご覧ください。

入院費(円) 入院外費(円)
がんの種類 全額 3割負担 全額 3割負担
胃がん 613,600 184,000 30,100 9,000
結腸がん 594,500 178,300 42,100 12,600
直腸がん 727,700 218,300 60,200 18,100
肝がん 583,900 175,200 43,700 13,100
肺がん 642,600 192,800 60,700 18,200
乳がん 551,800 165,600 53,700 16,100
子宮がん 599,200 179,800 25,300 7,600
悪性リンパ腫 916,000 274,800 59,700 17,900
白血病 1,473,700 442,100 82,800 24,800
その他のがん 624,100 187,200 48,700 14,600

出典:医療給付実態調査(平成27年度:厚生労働省 )を基に作成

©Ecompany All rights reserved

白血病、悪性リンパ腫を除いた3割負担額の入院費は20万円前後、入院外費(退院後の検査、治療、調剤に係る分)で2万円前後、合計で20万円強です。

一見すると、大きな負担にならないようにも感じますが、病気に伴う雑費も加味する必要があります。

たとえば、実際には健康保険の対象にならない費用として、交通費や病院の食費、ウィッグ(カツラ)代、がんを治すために考えられる食事療法にかかる費用などの負担もあります。

次に、そういった費用までを含んだがんの費用の負担はどれぐらいなのかを考えてみましょう。

がん患者意識調査からみる自己負担費用

がんの治療法は、手術、抗がん剤治療、放射線治療が三大治療といわれています。近年は医療の進歩により手術以外、抗がん剤治療などの選択肢が広がり、入院よりも通院で治療できるがんが増えてきました。

厚生労働省の患者調査からもがんの平均入院日数は胃がん、肺がんともに20日前後、生活習慣病の一つである脳卒中の90日と比べても短くなっています。

では、実際がんになるとどのくらいの自己負担費用があったのか、下表は、市民医療協議会がん政策情報センターががん患者1,446人を対象に行った「がん患者意識調査」データになります。高額療養費制度などを利用した上で、自己負担した費用を表した金額です。

出典:がん政策情報センターによる「がん患者意識調査」2010年を基に作成

©Ecompany All rights reserved

もっとも費用のかかった1年間(1~12月)の合計額について分かる範囲で回答を得たデータになりますが、50~100万円と答えた人の割合が22%、100~200万円と答えた人の割合が16%とあり、先ほどの入院費や入院外費の合計額と比べると、雑費を含めた患者の自己負担額は大きいことが分かります。

この意識調査に回答したがん患者は、最初にがんと診断された時の年代が40歳~50歳代が全体の約半数を占めているため、働き盛りに、入院や治療をすることは、家計を圧迫させる可能性が高いといえるでしょう。

また、がんの治療にかかった費用は、どの程度の負担感があったかという問いに対し、とても負担が大きい29.5%、やや負担が大きい41.4%と負担が大きいと感じたがん患者が70%を超えています。

こういったことからも、がんと診断されると受け取ることができ、用途が問われない診断給付金の重要性を感じることでしょう。

最適な診断給付金の金額とは

「がん患者意識調査」では100万円未満で収まった割合が約半数を占めていました。病院への保証金などは手術前から発生する可能性があります。治療前の検査の費用がかさむ可能性もあります。

こういったことからも、診断給付金は100万円が一つの目安となるといえるでしょう。診断給付金を高額にするとさらに安心かもしれませんが、その分保険料もアップしますので、注意が必要です。

その他、診断給付金のポイントとして、例えば、大腸がんの場合、再発の95%以上は5年以内に見つかると言われていることから再発の可能性を考え、診断給付金を何回受取れるのか、何年ごとか、上皮内がんの診断の場合にも受取れるのか、その金額はいくらなのかなどの条件を確認することです。家計に負担をかけず、安心できる保障にしましょう。

がん保険の診断給付金(一時金)は転移や再発を考えて複数回もらえるものがいい?

がんは日本人にとって今や「国民病」と言われるほど、かかる確率の高い病気です。

もしも、がんになった場合に備えることのできるがん保険。ただ、部位、性別、年齢や進行度合いなどによって、1回の手術で治癒できるか、転移や再発があるのか予測が難しく、どのような内容の保障をつけると安心なのか、悩ましいところです。

今回はがんと診断されると受け取れる「診断給付金」の回数について、転移や再発を考えた場合にどの程度にすればいいかを考えていきましょう。まずは、そもそも転移と再発とは何か見てみましょう。

転移と再発の違い

転移や再発という言葉を耳にすることがあるかと思いますが、どのような意味か、違いはあるのか見てみましょう。

転移とは

がん細胞が元々発生した場所から、血管やリンパに入り込み、正常な臓器や器官に流れ着き、違う場所で再び増えたと思われるものをいいます。

再発とは

手術時に肉眼では確認できず、切除できなかった小さながんが残っていて再び現れたり、抗がん剤治療や放射線治療などの効果で小さくなったがん細胞が再び大きくなること。そして、別の臓器に同じがんが現れることをいいます。

転移の場合も再発の場合も、がん細胞自体は元々発生した場所のがんと同じ性質を持ち合わせているので、厳密には転移も再発の一種ともいえます。

がんの進行度合いの指標「病期=ステージ」

転移、再発と同様に知っておく必要があるのは、「病期=ステージ」です。これは、がんの広がりや進行の度合いの指標となり、がんの大きさ、リンパ節への転移の有無、別の臓器への転移の有無の3つの要素を組み合わせて決められます。

また、ステージの数字が大きくなればなるほど、進行しているということになり、その状態に適した治療を施すのに重要な指標となります。

ステージ 状態
ステージ1 がん細胞が少し広がり、筋肉の層に留まり、まだリンパ節への転移がない状態
ステージ2 筋肉の層へ広がり、リンパ節に少し転移している状態
ステージ3 リンパ節へはっきりと転移している状態
ステージ4 がん細胞が別の臓器へ転移した状態

転移、再発やステージの違いを踏まえた上で、次に再発の可能性について見ていきましょう。

再発の可能性

がん再発の可能性を相対生存率の視点から見てみます。相対生存率とは、あるがんと診断された場合に、治療でどのくらい命を救えるかを示した指標であり、100%に近いほど治療で命を救えるがん、0%に近いほど治療で命を救うのが難しいがんであることを表しています。

治療によってがん細胞が消えてから5年経過後までに再発がない場合、多くのがんでは治癒とみなしており、5年相対生存率を多く用いていました。

しかし、近年は10年相対生存率も発表され、10年後までの状況も見ることができるようになりました。下表のがん種類別の相対生存率をご覧ください。

  がんの種類 相対生存率 ステージ1 ステージ2 ステージ3 ステージ4
男女計
死亡率
順位
全がん 5年 93.1% 83.8% 54.8% 20.7%
10年 85.3% 70.5% 40.9% 12.9%
1位 肺がん 5年 83.8% 50.1% 22.4% 4.8%
10年 68.3% 28.8% 16.0% 3.4%
2位 大腸がん 5年 98.9% 91.6% 84.3% 19.6%
10年 95.3% 81.5% 74.3% 8.3%
3位 胃がん 5年 98.1% 66.4% 47.3% 7.3%
10年 93.9% 55.8% 38.1% 7.0%

出典:公益財団法人 がん研究振興財団「がんの統計’16」より 全国がん(成人病)センター協議会加盟施設における臨床病期別5年相対生存率(2006~2008年診断例)と10年相対生存率(2000~2003年診断例)を基に作成。

©Ecompany All rights reserved

がんの種類は、2015年死亡数が多い部位の男女計上位3種類です。全がんの5年相対生存率、ステージ1とステージ4を比べると、ステージ4は4分の1以下になり、肺がんの場合は20分の1の生存率まで低くなることからも、ステージの違いで相対生存率が異なることがわかります。

大腸がんや胃がんのステージ1の場合、5年と10年の相対生存率では、共に90%台で再発の可能性が低いように感じ、がん保険の診断給付金の受け取りは1回で十分と思えるかもしれません。

それでは、大腸がんの例をみてみましょう。大腸癌研究会の大腸癌治療ガイドラインによると、再発が起こりやすい時期として、再発の約80%は手術後3年以内に、95%以上は5年以内に見つかると言われています。

また、再発が多い部位は肝臓、肺、リンパ節、腹膜そしてがんがあった場所の周辺で発生することもあります。ステージ2の再発率は約13%、ステージ3は約30%とステージが進むにしたがって、再発率が高くなっています。なお、がんの種類によっても再発率が異なるので、確認が必要です。

がん保険の診断給付金(一時金)は何回もらえるものがいいか

それでは、がんにかかった時の備えであるがん保険の診断給付金は、一体何回もらえるものがいいでしょうか。

実際、がん保険の診断給付金の保障内容として、保険会社によってどのように設定されているか大手保険会社のデータを基に作成した下表をご覧ください。

がん診断給付金 上皮内がん
診断給付金
保険料 5年以内に大腸がんと再発診断された場合に受取れる診断給付金(上皮内がん含まない)
A社 100万円
1回限り
診断給付金額の10% 6,990円 100万円
B社 100万円
(入院給付金×100倍)
1回限り
上皮内がんもがんと同額受取れる 5,280円 100万円
(入院給付金1万円の場合)
C社 100万円
2年に1回
(回数無制限)
上皮内がんは含まない 6,475円 200万円
D社 100万円
2年に1回
(回数無制限)
上皮内がん50万円/回
2年に1回(回数無制限)
6,433円 200万円

©Ecompany All rights reserved

50歳男性、がん給付金が100万円の場合で比較してみました。まず、回数に違いがあることがわかります。

初めてがんと診断された時、保険期間を通じて1回限りの受取りのタイプ、そして回数無制限のタイプ。回数無制限については、前回のがんから2年を経過してがんと診断された時に受取ることができます。

また、上皮内がんといって、がん細胞が上皮内にとどまって、より深い組織へ浸潤していないがんの診断給付金の有無や金額の違いもあります。

国立がん研究センターのがん診療連携拠点病院等院内がん登録(2014 年全国集計報告書)によると、上皮内がんにかかる割合は大腸がんで14.3%、乳がんで14.5%、食道がんで13.4%、胃がんや肺がんは0%以下となっています。

B社は診断給付金が上皮内がんもがんと同額受取れ、D社はステージ3または4と診断された時、特定のがん(白血病や脳のがんなど)と診断された時に200万円(1回のみ)受取れる保証がついており、保険料はほぼ横並びですが、条件が異なります。

大腸がんの例でも5年以内に再発の可能性があることから、やはり、がん診断給付金は複数回もらえるタイプがいいと思います。

また、もし上皮内がんにかかった場合にお金の心配をせず、治療に専念するためにも上皮内がん診断給付金の保障があるといいでしょう。診断給付金の使用目的は限定されていないので、通院にかかる交通費などの雑費に充てるなど家計の助けにもなります。

医療技術は日々進歩しており、がん検診などの早期発見で治る病気になりつつありますが、

がんにかかり、一度治癒したとしても再発の可能性があることから、上皮内がんを含む初期のガンと再発のリスクに備えておくことが大切ではないでしょうか。

がん保険用語解説!保障の種類や給付金などの意味

保険の内容を詳しく知りたい!加入中の保障の中身を見直したい!と思って保険証券を広げても書かれている言葉の意味がわからない・・・という方も多いようです。

保険用語はちょっと難解。そこで、今回は用語について解説することにします。

生命保険や医療保険にも共通の用語。まずはここから覚えましょう。

用語 意味
保険契約者 保険の契約をした人のこと。契約上の権利を持つ代わりに保険料を支払う。
被保険者 保険をかけられている人のこと。この人の生死や病気・けがによる入院などが、保険金や給付金支払いの対象になる。
保険金受取人 保険契約者から保険金を受け取ることを指名された人。
死亡(高度障害)保険金 被保険者が死亡したり、高度障害状態になったりしたときに受け取れるお金。
満期保険金 貯蓄型商品の保険契約が満期になったときに受け取れるお金。定期保険など掛け捨て型の場合には、満期になっても戻ってくるお金はない。
保険料 契約者が保険会社に支払うお金。掛け金。
保険期間 契約が有効に続く期間=保障が得られる期間。
配当金 保険会社の毎年の決算で生じた剰余金のうち、契約者に還元するお金。配当金がない代わりに保険料を安く抑えた無配当型もある。
積立配当金 保険会社が自動的に積み立てて運用してくれる配当金の累計額。
解約返戻金 保険期間中に解約した場合に戻ってくるお金のこと。契約後間もない時期の解約では、返戻金がない場合や支払った保険料を下回る場合もある。定期保険など掛け捨て型の場合には、解約しても戻ってくるお金はない。

©Ecompany All rights reserved

まずはこのくらいわかれば、保険証券やパンフレットを見て、おおまかな保障内容は把握できるはずです。

特約などの詳しい内容は、契約時にもらった「ご契約のしおり」に書いてあります。自分の保険がどんな内容かがわかれば、見直しなどのきっかけもつかみやすくなりますね。

がん保険の必要性

日本人の死因の第一位が「がん」であることは、ご存知のとおりです。その「がん」も医療技術の向上から、必ずしも治らない病気ではなくなってきています。

ただし、一度「がん」になってしまうと治療のために入院や長期の通院治療が余儀なくされ、治療法や薬に健康保険がきかないものもあることから、経済的に大きな負担になるのは事実です。

医療保険でも「がん」に備えることもできますが、「医療保険」に「がん特約」を付加する、「がん保険」で備えるなどの方法もあります。

この「がん保険」、保障の対象をがんに特化することにより、医療保険よりも割安な保険料でがんに対して手厚い保障があるのが特徴です。

では、「がん保険」「がん特約」への加入率はどのくらいなのでしょうか。下の表をご覧ください。

がん保険・がん特約への加入率

  全生保(共済・生協等含む) 民間保険会社
全体 37.8% 34.1%
男性 38.7% 35.0%
女性 37.1% 33.5%

出典:公益財団法人 生命保険文化センター「生活保障に関する調査」(平成28年度)より作成

©Ecompany All rights reserved

4割近くの人が「がん保険」「がん特約」に加入し、この数字は年々増加しています。

「がん保険」にも医療保険同様、更新(定期)型、終身型があり、がんと診断されたときにおりる診断給付金や、通院・在宅療養時に給付金の支払われるものなど、保障内容によって保険料は異なってきます。

次に保障内容に関する用語について詳しく見ていきましょう。

がん保険特有の保険用語

がん保険には保障の開始時期において注意点があります。医療保険は、契約が完了(申込書の提出、告知書の提出、1回目の保険料の支払い)すると、保障開始となります。

ところが、がん保険は「待機期間(免責期間とも言う)」といって、契約から90日もしくは3ヶ月など、がんになっても保障されない期間が設けられていることが一般的です。

なぜかというと、がんは自覚症状がないことが多く、加入した時点ですでにがんにかかっていたり、「もしかして・・・」とがん保険に加入した後に検査を受けてがんと診断されたりすることもあり、保険会社が高額な給付金の支払いを避けるためです。

他の契約者との公平性を保つために設けられている期間ということになります。

がん保険の多くは主に次の4つの保障で成り立っています。

  • 診断給付金
  • 入院給付金
  • 通院給付金
  • 手術給付金

ひとつずつ詳しくみていきましょう。

診断給付金

「診断給付金」は、がんと診断確定された際に50万円、100万円などのまとまったお金が受け取れる保障です。

他の給付金と違って、治療後ではなく診断された時点で請求できるため、万が一がんと診断されこれから治療を始めるというときに心強い給付金になります。がん保険のメインとなる保障といっていいでしょう。

ただ、商品によって保障内容に違いがありますので注意が必要です。

例えば、

  • がんと診断確定された際に給付金100万円
  • がんと診断確定された際に給付金100万円(上皮内新生物は対象外)
  • がんと診断確定された際に給付金100万円(上皮内新生物は10万円)

など、細かい給付条件が違います。上皮内新生物とは何でしょうか?

「上皮内新生物」は上皮内がんとも呼ばれ、簡単に言うと細胞の深部にまで浸潤していない初期状態のがんのことで治療をすれば現在はほぼ完治するといわれています。

一方で細胞の深部にまで浸潤した状態を「悪性新生物」といい、こちらがいわゆる「がん」と呼ばれるものです。

最近のがん保険は、上皮内新生物も悪性新生物も同様に保障されるものが多いのですが、かつてのがん保険は上皮内新生物を対象外、あるいは保障内容を悪性新生物とは別としているものがあります。すでに加入されている方は、保障内容を確認された方がいいでしょう。

また、診断給付金の支払回数も保険会社や商品によって異なります。悪性新生物と診断され、一度診断給付金を受け取った後に再発したり、他の場所に転移したりすることもありえます。

診断給付金の支払いが1回のみなのか、2年以上経過後に再度診断された場合に支払われるかで給付金の額は大きく変わってきます。

もちろん保障内容により保険料も変わってきますが、どのような保障を求めるかを考慮して、商品を選択するのが賢明です。

入院給付金

がんで入院したときに受け取れるのが「入院給付金」です。医療保険と同じように1日につき5,000円や10,000円など決められた額が受け取れ、経済的な負担をカバーします。

ただし、医療保険と違って、がん保険は「入院支払限度日数=一度の入院で給付金が支払われる日数」や「通算支払限度日数=入院が複数回になった場合に給付金が支払われる通算の日数」が無制限となっています。

通院給付金

がんで通院したときに受け取れるのが「通院給付金」です。最近では、がん治療も入院より通院治療にシフトしているため、通院日数に応じた給付金が支払われるタイプの保険が多くなっています。

注意したいのは、「入院や手術の有無にかかわらず、通院のみの治療でも支払われるのか」ということ。加入時に確認することが大切です。

手術給付金

契約に定められた所定の手術を受けると給付されるのが「手術給付金」です。医療保険と同様に手術の種類に応じて入院給付金日額の10倍・20倍・40倍と定められているもの、一律に10万円などと定められているものがあります。

その他・・・先進医療特約

治療のために、陽子線治療や重粒子線治療など保険診療の対象外となる高度な医療技術を受けると200~300万円の費用がかかります。

これらをカバーするために、「先進医療特約」をつけておくと安心です。100円~200円程度と特約保険料としてはそれほど大きくありません。

まとめ

「がん」というと、高額な治療費がかかる、と大きく構えてしまいがちですが公的な医療保険制度もあります。保険で備えるならば「診断給付金」と「先進医療特約」で大きな出費に対応するのがいいでしょう。

「がん保険」はあくまでもがんの治療に備えるもの。シンプルかつ大切で必要なところをしっかり抑えた商品を選びましょう。

がん保険の一時金はいくら必要?金額の相場

  • 執筆者
  • 40代・50代女性のためのお金の相談室
  • FP 三原 由紀

がん治療は、ひと昔前の入院から通院が主軸となり、治療法についても様々な選択肢があり、いまやオーダーメイド治療の時代です。

そんな中、がん保険の診断給付金(一時金)は非常に使い勝手の良い保障ではないでしょうか。今回は、診断給付金(一時金)はいくら必要なのかを考えていきます。

がん保険の診断給付金(一時金)とは?

がん保険の診断給付金は、がん保険の中で最もベーシックな保障であり、がんと診断された時点で必ず給付される一時金(以後、診断給付金と呼びます)です。

診断給付金は何に使えるの?

診断給付金は、使途が限定されていません。

がんになったらかかる費用

実際にかかる費用は、治療費だけではありません。診断給付金は、主に、以下の費用などに使われています。

  • 入院保証金
    • 入院時に病院に収める保証金、治療や入院費用に充てられ、退院時に精算します。保証金が不要な病院もありますが、収める場合は5-10万円程度になります。
  • 家族分を含めた病院までの交通費
  • セカンドオピニオンを受けるための費用
  • 自由診療の治療費
  • 一時的に減収した場合の生活費
  • サプリメントなど健康食品の費用
  • 定期検診代
  • ウィッグ代
  • 入院時の差額ベッド代
  • 入院時の食事代

診断給付金は、給付条件が診断時点なので、治療前に受け取ることができます。

入院や通院など後払いの給付金と比べ、がんと診断されて精神的にも不安ながん罹患者の経済的不安を軽くするありがたい保障とも言えるでしょう。

公的保険が使えないがん治療にかかる費用

治療や治療に伴う費用は、がんの種類や病期によりさまざまです。

診断給付金の使い途にできる公的保険が適用されない全額自己負担になる費用をみていきます。

自由診療の費用

自由診療という言葉を耳にしたことがあるでしょうか?

自由診療とは、公的保険を使わずに受ける診療のことです。厚生労働省が認めていない治療法や薬を使った治療を受けるため、本来ならば公的保険が適用される治療を含めて費用は全て自己負担となります。

この場合、高額療養費制度も使うことができず、唯一可能なのは確定申告で医療費控除の適用を受けることですが、がんの最新治療や薬は高額になることが予想されます。

具体的な治療法には以下が挙げられます。

  • 体幹部定位放射線治療 (一部疾患に保険適用もあり)
  • 免疫治療
  • 国内未承認の抗がん剤治療

これらの治療費用は100万円以上かかることが想定されます。

診断給付金ですべてを賄うのは厳しいかもしれませんが、診断給付金が治療費の足しにはなります。

外来リハビリの費用

3大治療といわれる手術・放射線治療・抗がん剤治療を順調に終え、経過観察となった場合、治療費の負担は軽減していきます。

しかし、医学的治療とは別に、リハビリテーションなどを行い日常生活の質(QOL)を改善する必要が出て来るため、新たな費用がかかることになります。

最近、メディアでも取り上げられましたが、がん治療で退院後の「外来リハビリ」の必要性が挙げられています。外来リハビリの費用は一部を除き公的保険の適用外になります。

例えば、以下のようなリハビリテーションやトレーニングが挙げられます。

肺がん・咽頭がん 呼吸リハビリテーション
咽頭がん・食道がん 嚥下トレーニング

どのくらいの頻度で通院するかにもよりますが、1回数千円として「仮に毎週通うと最低月1万円以上の出費になります。

長期間のリハビリテーションが必要になった際には、診断給付金を使っても良いでしょう。

診断給付金の保障内容は各社さまざま

診断給付金の使途のイメージはつかめたかと思いますので、がん保険の診断給付金について各社のがん保険パンフレットから比較してみましょう。

  診断給付金 上皮内がんの保障 回数 期間 備考
A社 50-100万円 同額保障 無制限 2年毎  
B社 50・100万円 同額保障 1回 保険期間中 診断給付金50万円は50-75歳のみ
C社 50・100万円 半額 無制限 2年毎 がんの種類が異なれば2年以内でも支払うが、入院が給付条件
D社 100万円 同額保障 無制限(※) 2年毎 ※上皮内がんは1回のみ
E社 100万円 同額保障 無制限 3年毎  
F社 100万円 同額保障 無制限 2年毎  
G社 50-200万円 10分の1 1回(※) 保険期間中 ※複数回の特約あり

診断給付金の相場は?

7社のがん保険パンフレットの比較から、診断給付金の保障内容と相場は以下のようになります。

  • 診断給付金は、100万円
    • 50歳以上だと保険料負担を考えて50万円の診断給付金もあり
  • 上皮内がんの診断給付金は、同額保障
  • 診断給付金は、2年毎に無制限

パンフレット上では、診断給付金が50万円・100万円の掲載になっていますが、実際には200万・300万に保障額をあげることができる商品もあります。

ただし、保障額を上げるとその分保険料も上がります。またパンフレットで診断給付金50万円・100万円がクローズアップされているのは、一般的に多くの人が加入する保障額である、ということを読み取ることができます。

診断給付金は無制限にもらえた方がいいの?

最近のがん保険では、回数無制限に診断給付金がもらえるものが多くなっています。

ただし、回数が無制限といっても2年に1回、3年に1回、あるいは入院を伴う、など条件が付いています。

2年や3年という期間を設けている、ということは「がんの再発」の期間を考慮してのことだと思われます。

再発率の高いがんは?

がんの再発率は、がんの種類や病期の他に、どのような手術や処置をしたかにより大きく異なります。それらを考慮した再発率のデータをみていきましょう。

がんの種類 期間 再発率
原発性の肝がん 術後3年以内 50%
食道がん II期 術後3年以内 44%
膵臓がん I期 術後3年以内 35%
胃がん IIA期  術後3年以内 17%

参照:新日本保険新聞社「2017年版 こんなにかかる医療費

上の表にある「II期」はがんの進行度を客観的に表す病期になります。0期→I期→Ⅱ期→Ⅲ期→Ⅳ期という段階があり、数字が大きくなるに従いがんの進行が進んでいる、ことを表しています。(参考:がんのステージ・病期・進行度

再発する確率が高いがんは以下になります。

  • 原発性の肝がん
  • 食道がん
  • 膵臓がん
  • 胃がん

再発率が高いがんに罹患する可能性が統計的に高い人(後述)は、2-3年毎に診断給付金を受け取ることができるがん保険を検討しても良いかもしれません。

再発率の高いがんに罹患しやすい人は?

では、再発率の高いがんに罹患する可能性が高い人をみていきます。

年齢階級別がん罹患 部位内訳(2012年)

参照:国立がん研究センターがん情報サービス『がん登録・統計』(がんの統計’16

上の表から男女ごとの年齢階級別(5歳毎)のがん部位別罹患率が分かるので、再発率の高いがんに罹患する可能性が高い人の傾向が見えてきます。

  • 肝がんの罹患が多くなるのは45歳以上の男性と65歳以上の女性
  • 食道がんの罹患が多くなるのは40歳以上の男性
  • 膵臓がんの罹患が多くなるのは50歳以上の男性と55歳以上の女性
  • 胃がんの罹患が多くなるのは40歳以上の男性

40歳以上の男性は、回数無制限の診断給付金を検討した方が良いかもしれません。

まとめ

診断給付金は、がんの治療法が変化していく中でも、現在のところは非常に使い勝手の良い保障だと言えます。

給付のタイミングが診断確定時なので、治療開始前に受け取ることができて、また使途が限定されていないのもメリットが大きいです。

標準的な診断給付金は100万円であり、保険料とのバランスを考えると50歳以上の人は50万円を検討した方が良いかもしれません。

また、40歳以上の男性は、再発率の高いがんに罹患する可能性が高いので無制限にもらえるタイプのがん保険を検討してみることをおすすめします。