がん保険とは?

がん保険とは、がんになってしまった場合に医療費負担や経済的負担を軽減するための生命保険のことを言います。

一般に、がんは、「日本人の死因が最も高い」「2人に1人がかかる生活習慣病」「根治までに年単位で時間を要するため治療費がかかる」など、多くの特徴を合わせ持っている病気です。

そのため、一度がんにかかってしまいますと、生き続けていられるのかといった心配はもちろん、家族の生活費やがんの治療費などといった将来に渡っての経済的負担が重くのしかかってくる心配を二重に抱えてなくてはなりません。

がん保険は、このような心配の内、経済的負担を「少額の保険料」と「高い保障」でカバーする生命保険であり、がんの備えとして極めて有効な対策方法になります。

本記事では、このがん保険について、基本的な保障内容や給付金などを中心に押さえておきたいポイントをまとめて解説します。

がん保険で受け取れる主な給付金と保障される内容について

がん保険で受け取れる給付金や保障される内容は、保険会社によって違いがありますが、ここでは、主だった給付金と保障内容について表にまとめてご紹介していきます。

給付金(保険会社によって名称が異なる) 保障内容(給付される場合)
がん診断給付金 初めてがんと医師から診断された時に受け取ることができる給付金
がん入院給付金 がんの治療を目的として入院した時に入院日数に応じて受け取ることができる給付金
がん手術給付金 がんの治療を目的として、保険会社が定めている約款における所定の手術を受けた場合に受け取ることができる給付金
がん通院給付金 がんの治療を目的として、保険会社が定めている約款における所定の通院をした時に通院日数に応じて受け取ることができる給付金
がん先進医療給付金 がんを直接の原因として、保険会社が定めている約款における所定の先進医療による治療を受けた場合に受け取ることができる給付金

オリックス生命保険 商品詳細(がん保険ビリーブ)を参考に筆者作成

上記表で紹介した給付金は、保険会社によって「主契約」もしくは「特約」といった保障の違いがあります。

たとえば、1ヶ月のがん保険料が1000円だった場合、主契約であれば1000円に含まれますが、特約の場合は、別途保険料を追加して支払わなければ保障が得られないといったイメージになります。

次項では、実際に保険会社で販売されているがん保険の給付金について、主契約、特約といった取り扱いの違いについて、比較表で確認していきます。

給付金と保障内容を保険会社で比較

比較内容 チューリッヒ生命 オリックス生命
がん保険商品名 終身ガン治療保険プレミアム がん保険ビリーブ
がん診断給付金 特約 主契約
がん入院給付金
がん手術給付金
がん通院給付金 特約
がん先進医療給付金

チューリッヒ生命 ガン保険|終身ガン治療保険プレミアムの主な特長およびオリックス生命 商品詳細(がん保険ビリーブ)を参考に筆者作成

上記表は、「FPが選ぶおすすめがん保険人気ランキング」でランキング1位となった「チューリッヒ生命の終身ガン治療保険プレミアム」と2位になった「オリックス生命のがん保険ビリーブ」の主な給付金を比較したものになります。

先に解説させていただきましたように、特約は、別途保険料を追加して支払わなければ保障が得られないわけですから、本来ならば、多くの給付金が主契約で保障されることが望ましいのは確かです。

では、なぜ、がん保険の主な給付金が、すべて特約であるチューリッヒ生命終身ガン治療保険プレミアムが、保険のプロフェッショナルであるFPに選ばれることになったのでしょう?

この理由として考えられるものに、「現代のがん治療に即した保障が行われること」「顧客の状況に合わせて必要な保障を選択して加入することができること」といった2つの理由があげられると思われます。

一般に、顧客ががん保険に求めているものは、保障内容(給付金の受け取り)と支払保険料であることが多く、1つの考え方としては、いずれのニーズも満たすことができるがん保険がランキングの上位になったと推測することもできます。

がん保険の加入前に押さえておきたい2つのポイント

がん保険は、がんの治療費や家族の生活費といった経済的負担を大きく軽減させられる効果が期待できる生命保険ですが、ここでは、がん保険の加入前に押さえておきたい2つのポイントを解説していきます。

ポイント1.90日の待ち期間がある!

1つ目のポイントは、がん保険の保障開始まで90日の待ち期間があるということです。

つまり、がん保険の加入契約をしたとしても、すぐに保障が開始されるわけではないため、余裕を持ったがんの備えをしておくことが大切であり、このポイントは、がん保険の加入前に押さえておきたい1つ目のポイントになります。

ポイント2.高額療養費制度だけでは経済的負担が大きい!

2つ目のポイントは、高額療養費制度だけでは、長いがん治療における経済的負担を回避し続けるのが難しいことです。

がんの治療には、大きな医療費がかかることになりますが、高額療養費制度によって生活ができなくなる程の医療費を負担しなければならないわけではありません。

しかし、仮に毎月5万円から15万円程度の医療費を自己負担金額として5年程度、継続して支払っていかなければならないとしたらどうでしょうか?

毎月の生活費、住宅ローンの返済、高校や大学の進学費用、がんによる就業の制限および収入の減少など、大まかに考えられるものを並べてみましたが、貯蓄が年々減少し、おそらくほとんどの世帯で苦しい生活を強いられることになります。

がん保険は、このような経済的負担を大幅に軽減させる生命保険であることを2つ目のポイントとして押さえておくべきでしょう。

まとめ

がん保険は、がんになってしまった場合に医療費負担や経済的負担を軽減するための生命保険ですが、とにかく今の家計を守るためにも必要な保険だと多くの皆さまが率直に感じていただけたのではないでしょうか?

実際のところ、がん保険の「不要論」について見受けられることもありますが、がん治療の実態や考えられる懸念を合理的に判断しますと、やはりがん保険は多くの世帯で必要な生命保険あることは確かだと思います。

がん保険の90日待ち期間と免責がある理由

がん保険は、実際に保障が開始になるまで「90日の待ち期間」というものが存在します。

通常、生命保険は、申し込んだ保険の契約内容について保険会社から引き受け(加入の承諾)を受けた場合、生命保険の保障が開始され、その日から効力が開始されることになりますが、がん保険の場合は、例外として、ただちに保障が開始されるわけではありません。

また、がん保険には、「90日の待ち期間」と似たようなもので「免責(めんせき)」というものが規定されており、主に保険会社が行う「保険金の支払い」に関することや私たちが保険会社に対して行う保険料の支払いに関することについて、約款(やっかん)という保険契約のルールで定められています。

このような事情を踏まえまして本記事では、がん保険の90日の待ち期間と免責がある理由について解説を進めていきます。

がん保険の90日の待ち期間がある理由とは

はじめに、がん保険に90日の待ち期間がある理由について解説を進めていきますが、これから解説していく状況にあてはめてイメージしていただきますと、90日の待ち期間がある理由について、より深く理解することができると思います。

たとえば、会社員や公務員などで1年に1回ある職場の健康診断を受けた際、「要検査」といった結果が出ますと、後日、病院へ行って再検査をする流れになります。

この再検査の結果、仮に「がんの疑いがある」と知った場合、おそらく多くの皆様は、自分はこの先、長く生きられるのだろうか?といった不安を抱くのはもちろんですが、がんの入院や手術などといった医療費の支出に備えるためにがん保険へ加入しようと考えるのではないでしょうか?

しかし、このようながん保険の加入方法が認められてしまいますと、がんの疑いがかかる前からがん保険へ加入している方との間に、支払保険料の負担金額や保険金の受け取りに不公平感が生じてしまうことになります。

そのため、がん保険を含め、生命保険には、「公平性の原則」といって、前述したような少しの保険料を負担して大きな保険金を直ちに受けられるような意図的なものについて認めないような仕組みが構築されています。

また、がんは遺伝子の病気と言われますが、がん保険の保障に90日という長い期間を待ち期間として設定しているのには、実際にがんにかかったことが、がん保険に加入する前であることを医学的な観点から確実なものとするためや保険会社が、がん保険における保険金の支払いを少なくするためであるといった見解もあります。

がん保険の免責がある理由とは

免責(めんせき)とは、直訳しますと「責任が免除される」といった意味になりますが、がん保険でいう免責とは、保険会社が保険金を支払わない場合や私たちが保険料を支払わなくともがん保険の保障が継続する「払込免除」についての規定を指すのが一般的です。

免責が規定されている理由は、がん保険に限ったことではありませんが、意図的に保険金を得るといったことを抑止するためと考えるのが最も無難です。

自分で意図的にがんになることで、がん保険の保障を直ちに受けることはさすがに難しいですが、たとえば、終身保険や定期保険に加入した後に、自殺などによって直ちに保険金を遺族に受け取らせるといったことは、免責による規定で保険金が支払われないイメージが最も分かりやすいのではないでしょうか?

がん保険の約款では、免責について細かく規定しておりますが、後述する「がん保険における「免責」の具体例」で紹介していくこととします。

がん保険における「90日の待ち期間」の具体例

がん保険における「90日の待ち期間」の具体例は、以下のイメージ図の通りとなります。


引用:オリックス生命のがん保険ビリーブ契約概要/注意喚起情報ご契約のしおり約款

一般に、生命保険の保障は、「上記以外の場合」のように、告知もしくは、第1回保険料充当金(初回の保険料)を支払った時のいずれか遅い方から開始されます。

ただし、がん保険に加入する場合で「責任開始に関する特約」を付加することで、申込書の受理か告知のいずれか遅い時から90日の待ち期間を経て保障が開始されることになるため、従来よりも保障の開始が早く得られる効果を期待することができます。

最近では、それぞれの保険会社が「責任開始に関する特約」を導入することで、保険の保障開始をできる限り早めるサービスが普及し始めているため、これからがん保険への加入を検討されている方は、この辺りの特約があるのか、ないのかについても確認しておきたいものです。

がん保険における「免責」の具体例

がん保険における「免責」は、保険会社が定めた約款に細かく記載されておりますが、以下、一例として、オリックス生命のがん保険ビリーブのWEB約款より、保険料の払込を免除しない場合(免責)の内容を紹介します。


引用:オリックス生命のがん保険ビリーブ契約概要/注意喚起情報ご契約のしおり約款

がん保険における保険料の払込免除が免責になる理由について、上記の内容を細かく読み解いていきますと、いずれの内容も「普通の状態」であれば免責事由にあたらないことをご理解できると思います。

たとえば、「故意」「重大な過失」「犯罪行為」「精神障害」「泥酔」「事故」「酒気帯び」「戦争」など、いずれのキーワードを目にしましても、少なからず「普通の状態」とは言えません。

つまり、法に触れるようなことを自ら起こした場合や、偶発的なことが発生しない限り、基本的に免責事由にはあたらないため、さほど神経質になって考える必要性はないと思います。

まとめ

がん保険の90日の待ち期間と免責がある理由について解説をさせていただきましたが、いずれの理由につきましても納得できる理由であると感じてもらえたのではないでしょうか?

がん保険は、90日の待ち期間中につきましても、保険料を支払わなければなりませんが、本記事中で紹介をした「責任開始に関する特約」を賢く活用しながら、がんの保障を効率よく備えておきたいものです。

そして、がん保険に詳しい専門家等のアドバイスを参考に納得のいく保険選びを実現していただきたいものと思います。

がん保険は男性、女性で何歳から入った方がいい?

がんは、性別や年齢によって、かかりやすい体の部位が異なる特徴があるほか、1人ひとりにおける毎日の生活習慣などによっても、がんにかかる確率が大きく左右される現代病になります。

一般に、がんは2人に1人がかかると言われ、その内、3人に1人が、がんで命を落とすと言われる現代において、がん保険に加入することで、もしもの時の備えについて検討されている方も多いと思います。

実際に、国立がん研究センターが公開している「最新がん統計」を見ますと、性別や年齢によって、がんにかかる確率に顕著な特徴が見られるほか、性別や年齢によって、かかりやすい体の部位にも特徴が見られることが確認できました。

このような統計結果を踏まえますと、男性と女性では、がん保険に適した加入年齢が異なると考えることもできますが、本記事では、国立がん研究センターが公開している「最新がん統計」を下に、男性と女性におけるがん保険の加入適正年齢について合理的に解説を進めていきます。

すべてのがんにかかる可能性を性別と年齢から確認してみます

はじめに、すべてのがんにおける罹患率と年齢の変化について、男女別に以下のグラフからその特徴を確認していきます。


国立がん研究センター グラフデータベースを参考に筆者シミュレーション

「罹患率(りかんりつ)」とは、大まかに説明すると、がんにかかった確率を指しますが、男性の場合、30代前半から徐々に罹患率が上昇しはじめ、60代になると急激に上昇していることが分かります。

つまり、男性の場合は、60代以降になるとがんになってしまう確率が高いといった見方になります。

あくまでも、がん保険に加入してがんに対する備えを確保するためには、「年齢が若く早い内から加入しておくことが望ましい」のですが、上記グラフの統計から考えますと、男性の場合、がんの罹患率が上昇し始める「30代前半前」をがん保険加入の1つの目安として考えるのが合理的であると思われます。


国立がん研究センター グラフデータベースを参考に筆者シミュレーション

女性の場合、男性に比べて年齢によるがんの罹患率はなだらかですが、20代前半からがんの罹患率が徐々に増加傾向にある点は大きな特徴と言えます。

これは、いわゆる、乳がんや子宮がんなどといった女性特有のがんが「若い年齢で発症しやすい」といった統計データの結果が顕著に表れていることを意味しており、特に女性の場合は、がんに対する備えとして、年齢が若く早い内からがん保険に加入しておくことが望ましいと言えるでしょう。

以下、参考として女性特有のがんについて、シミュレーションしたグラフを掲載させていただきますので、1つの目安とされることをおすすめ致します。


国立がん研究センター グラフデータベースを参考に筆者シミュレーション

若い世代の女性におけるがんの罹患率は、決して高くはありませんが、あくまでも若い内からがんに罹患する可能性があることを踏まえますと、10代からがん保険に加入するといった早期の対策も的をえている考え方であると思います。

世帯のライフイベントにあてはめて考えても早期のがん保険への加入は合理的

がん保険は、男女を問わず、年齢が若い内に加入しておくことが望ましいのですが、「結婚」や「出産」といったライフイベントを経て生命保険に初めて加入する方も少なくありません。

生命保険は、万が一の事態に家族がお金のことで路頭に迷わないようにするためのリスク回避対策でありますので、このようなライフイベントのタイミングで生命保険の一種であるがん保険に加入することは「良いタイミング」であると言えます。

通常、がんの治療には、「大きな医療費負担」と「長い治療期間」のいずれも要することになるため、仮に若くして家族の誰かが、がんになってしまった場合、世帯全員の人生が脅かされてしまう原因にもなります。

確率は低いとはいえ、このような最悪の事態が起こってしまった時に、早期のがん保険への加入は、将来における世帯全員の人生を守る上でも重要な対策方法であり、がんに対する備えとして合理的な方法であると考えられます。

がんによる死亡率と年齢の変化について

これまでは、がんにおける罹患率と年齢の変化より、がん保険加入の適正年齢を男女別に解説を進めてきましたが、本記事の最後に、がんによる死亡率と年齢の変化から男女別に考えられることについて解説を進めていきたいと思います。

引用:最新がん統計 4)がん罹患率~年齢による変化

上記グラフより、男性や女性といった性別に関係なく、年齢が若ければ、がんにかかって死亡する確率が極めて低いものの、男女とも50代を超えたあたりから徐々にがんによって死亡する確率が増していき、60代を過ぎますと、特に男性のがんによる死亡率が大幅に高くなっていることが読み取れます。

男女といった性別を問わず、年齢を重ねれば重ねる程、がんによる死亡率が高くなることが分かりますが、通常、がんで亡くなる前には、入院、手術、通院などといった流れを経ることを踏まえますと、基本的に収入が低い高齢者にとってみますと、がんの治療費は大きな負担になることは確かです。

このような場合に、がん保険の保障は、入院や通院による保障が「無制限」であることが多く、がん治療の保障に特化した生命保険であるため、自分や周りの家族に経済的負担をかけないようにするための対策方法になることも視野に入れておきたいものです。

まとめ

がん保険は、男性や女性といった性別に関わることなく年齢が若い内から加入しておくことが望ましいのは確かです。

ただし、国立がん研究センターが公開している統計を根拠としてがん保険に加入するのであれば、男性は「30歳前半前」、女性は「10代」であれば、それぞれの性別におけるがんの罹患率が上昇する前にがんの備えを確保できることになるため、ロスが少なく合理的と考えることもできるでしょう。

がん統計データは、年ベースで変化することや、がんにいつかかるのか誰にも分からないことを踏まえますと、やはり、性別に関わることなく年齢が若い内から加入しておくことが最も望ましい結論に至ります。

がんの治療費は貯金で備えるかがん保険で備えるか?

がんは、現代病の一種であり、今や2人に1人ががんにかかると言われます。

これは、確率に表すと「50%」になることから、極めて高い割合であるのと同時に、現代では、万が一、がんになってしまった場合の事前対策が個人別に求められる時代となっています。

実際のところ、がんになってしまった場合における経済的負担は非常に重く、たとえば、がんにかかったことが原因で1年間に負担する医療費の自己負担額(手出し)は、平均で100万円を超えることも決して珍しくありません。

このような事情から、万が一、家族の誰かが、がんにかかってしまった場合において、その治療費を「貯金で備えるのか」「がん保険で備えるのか」といった対策方法の選択に迷うこともあると思います。

そこで本記事では、これら2つの方法における主なメリットとデメリットをまとめて紹介し、がんの治療費に備えるお金の対策方法について総合的に解説を進めていきます。

がんの治療費を「貯金」と「がん保険」から備えた場合のメリット・デメリットとは

はじめに、がんの治療費を「貯金」と「がん保険」から備えた場合の主なメリットとデメリットについて表にまとめて紹介していきます。

内容/対策方法 貯金 がん保険
メリット
  • がんの治療費やその他、突発的な支出に対してすぐに対応することができる
  • 貯金しているお金があることによって精神的な安心感が得られる
  • 長引くがんの治療によって、貯金が枯渇してしまう懸念がある
  • 貯金が徐々に減り続けることで、がん治療における経済的負担について大きな不安を抱いてしまう
  • がんの治療費が、がん保険の保険金から充てられるため、実質的な医療費負担が大幅に軽減される
  • がん治療が、通院や在宅医療などにシフトしている現代においても保障範囲内であるため、入院時だけに限らず長期的ながん治療にかかる経済的負担が軽減される
デメリット
  • がん治療における自己負担金額を毎月強いられることになるため、相当まとまったお金を貯金しておかなければ安心感が得られない
  • がんに対してのみ保障対象となるため、支払った保険料が無駄になってしまう懸念がある
  • がん保険約款に記載されている保険金支払内容に合致する必要があるため、必ずしも保険金が受け取れるとは限らない場合がある

「貯金」と「がん保険」のメリットは、どちらもがん治療には欠かすことができないものであることから、「どちらの対策方法も併用する」のが最も得策だと考えることができます。

この理由について、次項の「がん治療における自己負担金額とお金の流れをイメージしてみよう!」でもう少し詳しく解説を進めていきます。

がん治療における自己負担金額とお金の流れをイメージしてみよう!

がんにかかりますと、誰でも公的健康保険の「高額療養費制度」を利用できることは確かですが、毎月がん治療にかかる自己負担金額を支払わなければならないのを避けるための方法はありません。

つまり、これは多少なりともがん治療にかかる医療費の自己負担分が発生することを意味しています。

先に、がん治療に備えるお金の対策方法は、貯金とがん保険の「どちらの対策方法も併用する」のが最も得策だと紹介しましたが、以下の表とお金の流れを見ることで、その理由についてご理解いただけると思います。

がん治療における自己負担金額(高額療養費適用後の金額) がんの治療費対策が貯金のみである場合の貯金額(200万円)と毎月の残高推移 貯金とがん保険の対策をどちらも併用している場合における毎月の貯金残高推移
1月 15万円 185万円 200万円
(保険金より保障)
2月 15万円 170万円
3月 15万円 155万円
4月 5万円 150万円
5月 5万円 145万円
6月 5万円 140万円
7月 5万円 135万円
8月 5万円 130万円
9月 5万円 125万円
10月 5万円 120万円
11月 5万円 115万円
12月 5万円 110万円
年間合計
年間残高
90万円 110万円 200万円

上記表の項目にあたる「がん治療における自己負担金額」は、純粋に1ヶ月に負担しなければならない治療費の概算金額と考えていただきますが、表を見ると1年間で90万円もの大金を負担していることが確認できます。

仮に、がんの治療費対策が貯金のみである場合におけるお金の推移を見てみますと、元々ある200万円の貯金額から、1年間に負担することになった90万円のがん治療費が支出されることになるため、貯金の残高は110万円ということになります。

通常、がんの治療は、定期的な通院や検査など「5年程度続く」ことを考慮しますと、初年度の自己負担金額が90万円かかった場合、その後の治療費をどのようにするのかといった問題が生じます。

言うまでもなく、がんになった後にがん保険に加入することはできませんので、その後の治療費の捻出に頭を悩ませることになると推測できます。

一方、貯金とがん保険を併用して対策を行っていた場合、がん治療にかかる自己負担金額は、がん保険の保険金と相殺されることになるため、実質的な自己負担金額は「なし」といったことになります。

そのため、元々貯めていた200万円の貯金を取り崩すことがなく、がんの治療に専念することができるため、精神的にも経済的にも安心感が得られることにつながります。

さらに、通院や在宅医療といった現代のがん治療における方針を考慮しますと、がん保険がそれらの治療についても保障される「強み」は、将来的にプラスであるほか、万が一、がんの転移が見つかった場合などにおきましても、がん保険は、保障期間が「無制限」であることが多いため、がんになってしまった場合だけでなく、再発(転移)してしまった場合にも柔軟に対応できる保険であることを知っておきたいものです。

まとめ

がんの治療費対策は、「貯金」と「がん保険」の両方で行うことが大切です。

仮に、家族の誰かが、がんにかかってしまった場合、精神的な負担や経済的な負担は避けて通ることができませんが、「貯金」と「がん保険」の両方でがんの治療費対策ができていることは、少なくとも二重負担を避けられるのは確かです。

家族のライフプランを守ることや貯めてきた貯金が、がんの治療費で失われることがないように「貯金」と「がん保険」の両方で対策を取っておきたいものです。

FPが解説!チューリッヒ生命「終身ガン治療保険プレミアム」

がん保険への加入を検討されている方にとって、どこの保険会社のがん保険が、どのように良いのか、詳しく知りたいと感じている方も多いと思います。

がん保険FPガイドの「FPが選ぶおすすめがん保険人気ランキング」によると、がん保険の第1位にランキングしたのは、「チューリッヒ生命(終身ガン治療保険プレミアム)」でしたが、そもそも、どのようなところが支持される理由なのか、多くの皆さまが気になる所だと思います。

そこで本記事では、このランキング結果を踏まえまして、チューリッヒ生命(終身ガン治療保険プレミアム)が、保険のプロフェッショナルと呼ばれるFPに支持された理由について、合理的にかつ分かりやすく紐解いていきたいと思います。

支持された理由その1:現代の医療事情に合った保障で合理的

チューリッヒ生命(終身ガン治療保険プレミアム)の特長に、「現代の医療事情に合った保障で合理的」であることが挙げられます。

ここで言う、現代の医療事情とは、がんの治療が、入院による治療から通院や在宅療養にシフトしているといったことを指しており、これに合わせて、チューリッヒ生命(終身ガン治療保険プレミアム)は、通院や在宅療養を中心とした治療全体の保障となっています。

がんの治療は、「年単位」で通院や在宅療養を中心とした治療が続くことから、多くの方が加入されている医療保険で通院保障が不十分である点を合理的にピンポイントで補える部分は「強み」であり「大きな魅力」と考えることができます。

引用:商品の特長について教えてください

支持された理由その2:自由に保障を選んで、思い通りに組み合わせることができる

チューリッヒ生命(終身ガン治療保険プレミアム)には、「ガン治療重視プラン」「ガン総合保障プラン」「自由設計プラン」という3つのプランから保障を選ぶ仕組みとなっています。

以下、30歳男性が加入する場合の保障一例となりますが、まずは、大まかな保障内容とプランによる違いを確認していきましょう。

なお、保障金額は、自由に選べますので以下の表に記載している保障金額は、参考目安に留めておいて下さい。

保障内容 ガン治療重視プラン ガン総合保障プラン 自由設計プラン
治療費 放射線治療を
受けたとき
1ヶ月につき
20万円
1ヶ月につき
20万円
1ヶ月につき10万円から60万円で選択可能
抗がん剤治療を
受けたとき
ホルモン剤治療を受けたとき
手術費 手術をしたとき 10万円/回 10万円から60万円で選択可能
入院費 入院したときの差額ベッド代や食事代 5000円/日 5000円~3万円で選択可能
通院費 通院したときの宿泊費や交通費など 5000円/日 5000円/日 5000円~3万円で選択可能
先進医療 先進医療を受けたときの治療代 通算2000万円 通算2000万円 付加/付加しないを選択可能
先進医療を受ける際の交通費や宿泊費 一括で15万円 一括で15万円
診断一時金 ガンと
診断されたら
一括で50万円 一括で50万円 一括で50万円もしくは100万円を選択可能
払込免除 ガンと診断されたら保険料の
払込が免除に
付加 付加 付加/付加しないを選択可能

チューリッヒ生命 ガン保険|終身ガン治療保険プレミアムの主な特長を参考に筆者作成

3つのプランの中でも、自由に保障を選んで、思い通りに組み合わせることができる「自由設計プラン」を選べることは、がん保険にこれから加入する方が置かれている状況に応じて必要な部分と不要な部分を分けて保障が検討できることになるため、無駄なロスが省かれて効果的であると考えることができます。

また、仮に医療保険には加入しているものの、これからがん保険に加入することを検討しているといった方にとってみますと、医療保険とがん保険の両方から保障がなされることによって生じる、「過大な保障」と「無駄な保険料支出」を同時に避けられる効果は、長い目で見ると大きいと考えることもできるでしょう。

がん保険の加入を希望しているお客様、1人ひとりのニーズは異なりますので、しっかりとヒアリングをした上で、ロスの無い、お客様のニーズに沿ったがん保険を「自由設計プラン」で考えることができる部分は、おそらく、プロのFPという立場に置かれている方々にとってみましても、自信を持ってアドバイスをすることができるがん保険と言える方も多いと思われます。

支持された理由その3:保険料の払込方法が多いため、自分のライフプランに合わせた払込ができる

がん保険に加入する際に気になる点は、「保障内容」と「支払保険料」が多いと思います。

保障内容につきましては、前項で解説した通りですが、「支払保険料」に関しましては、死亡や高度障害になるまで払込をする「終身払」のほか、「55歳払済」「60歳払済」「65歳払済」「70歳払済」という払込方法を選べるため、自分のライフプランや懐具合に合わせて支払方法を選ぶことができます。

引用:ガン保険|終身ガン治療保険プレミアムの保障内容 保険料払込期間

払済の年齢が高くなれば高くなる程、1ヶ月に払い込む支払保険料は少なくなりますが、その分、保険料負担が長く続くことになります。

一方で、死亡や高度障害になるまで払込をする「終身払」の場合は、支払保険料が最も安くなりますが、中には、一生涯の保険料負担が心配と感じる方も少なくありません。

どちらの支払方法が正しい、誤りといったものはありませんので、自分のライフプランや懐具合に合わせて支払方法を選ぶことを心掛けるようにしていただきたいものです。

まとめ

チューリッヒ生命(終身ガン治療保険プレミアム)は、がん保険についてお客様のニーズに沿ったプランニングを合理的に設計できるため、お客様にとってもFPにとってもメリットのあるがん保険であると思います。

この他にもチューリッヒ生命(終身ガン治療保険プレミアム)には、支払保険料が払込免除になる保障として、「悪性新生物保険料払込免除特約」があります。

悪性新生物保険料払込免除特約とは、初めてガン(悪性新生物)と診断確定されたときに以後の保険料の払込は必要なくなるといった保障になりますが、この保障はできる限り付加しておきたいものです。

がんは、2人に1人がかかる確率の高い病気であり、いつかかるのか誰にも分かりません。

しかしながら、チューリッヒ生命(終身ガン治療保険プレミアム)は、がんの備えとして十分な保障を持ち合わせたがん保険であることは確かであると思われます。

がん保険の掛け捨て型と貯蓄型の違いをFPが徹底比較!

  • 執筆者
  • てらの・ファイナンシャルプランニングオフィス
  • FP 寺野 裕子

保険料を無駄金にしたくないとの思いから、保険は掛け捨てではなく貯蓄型を希望されて、保険を検討する方は多いです。その考え方は、がん保険も例外ではありません。

筆者のがん保険についてのおススメは「掛け捨て」とはっきり言える結論を持っています。貯蓄型にも良いところはあるのですが正直なところ欠点が気になりすぎています。

保険に限らず金融商品に完璧なものはなくメリット・デメリットがある点は悩ましいところ。

今回は、がん保険の「掛け捨て型」と「貯蓄型」の違について解説します。それぞれの違いからメリット・デメリットを理解し、ご自身にあった、がん保険選びの参考にしていただきたいと思います。

掛け捨て型と貯蓄型の違い

  掛け捨て型 貯蓄型
保険料 貯蓄型より安い 掛け捨て型より高い
解約返戻金 なし あり

順に掛け捨て型、貯蓄型の保険料と解約返戻金の違いによるメリット・デメリットを確認していきます。

掛け捨て型のメリットとデメリット

掛け捨て型の一番のメリットは、同じ保障内容で比較した場合、貯蓄型よりも安い保険料に設定されていることです。

例えば、ある保険会社の保障内容を同じ条件で、掛け捨て型と貯蓄型の保険料を比較してみます。

【契約例】

  • 被保険者 40歳 男性
  • 入院給付金日額 10,000円
  • 診断給付金 100万円
  • 保険期間 終身
  • 保険料払込期間 終身

以上の条件で掛け捨て型と解約返戻金のある貯蓄型の保険料を比較したところ、以下の結果となりました。

  掛け捨て型 貯蓄型
月払い保険料 5,000円 6,600円

掛け捨て型は、いつ解約しても解約返戻金がないというデメリットがある反面、代わりに保険料が安くなるメリット面を享受できるということです。

この保険料差は契約年齢や契約内容によっても違ってきますが、今回の契約例を見た場合、保険料だけの比較のみでは、「これくらいの差なら貯蓄型が良いかも?」と思われる方もいらっしゃるかもしれませんね。

貯蓄型は解約返戻金がある分、保険料が高くなります。

しかし、保険料が高くても良いかも思えるほどの解約返戻金はどの程度なのかを確認しながら、貯蓄型のメリット・デメリットを確認していきます。

貯蓄型のメリットとデメリット

貯蓄型の最大メリットは解約返戻金。しかし現在の低金利下は魅力減

貯蓄型のがん保険は、掛け捨て型よりも保険料が高くなるデメリットがありますが、解約返戻金という資産が積み上がっていくことになり貯蓄機能が加わります。

もしもの時の保障と、貯蓄機能を同時に持つことができるということですね。それが貯蓄型の最大のメリットです。

前述の契約例では契約の5年後から解約返戻金率は67%程度をつけ、その後は徐々に下がってゆき、100歳では22%です。

この解約金返戻率も契約年齢や、契約内容により異なりますが、現状の低金利政策の影響で貯蓄としての魅力は薄れているといえます。

今回の事例でも、ピーク時の解約返戻金は67%程度で元本割れの状態です。貯蓄機能としては不十分と言わざるをえません。

ただ、低金利下と言っても、がんに対する保障を確保しながら、契約の5年後からしばらくは60%程度の解約返戻率です。

契約後5年経過以降のある時期に、上手いタイミングで解約返戻率が60%の時に解約ができますと、実質月額保険料負担は6,600円の40%である約2,640円で済んだという考え方もできます。

ただ、これはあくまでも解約をした場合の話です。

良いタイミングで解約ができ、そのまま契約を継続し、ガン診断時には給付金がでる状態を継続できればいいのですが、そうは上手くいかない悩ましい問題がでてきます。

解約すると解約返戻金はあるが保障はなくなります

貯蓄型のがん保険は、解約をして解約返戻金を受け取ると、その契約は消滅します。

ある一定期間、実質のがん保険料を貯蓄型を活用することで安くでき、上手いタイミングで貯蓄型のがん保険を解約し解約返戻金を受けとれたとします。

しかし、解約後のがんに対する保障はなくなりますが、それで大丈夫でしょうか?という問題が出てきます。

仮に、他の預貯金等の資産が十分あり、今後、がん保険がなくても大丈夫と言える家計状況ならいいでしょう。

しかし、がんになった場合をイメージした場合、そこからは生活が立ち行かなくなってしまうかもしれないと感じる場合には、改めての、がんに対する保障の確保を考える必要が出てくるでしょう。

もし新たにがん保険に加入する場合には、年齢の関係で保険料が高くなるかもしれませんし、お体の状態によっては新規加入できないかもしれません。

そのような状況になっても大丈夫でしょうか?ということも考慮に入れて貯蓄型のがん保険はご検討ください。

契約者貸付制度を使うと契約を継続したままお金を引出せますが手数料が必要

貯蓄型のがん保険も、解約返戻金の一定範囲内から契約者貸付制度を利用して、お金を引き出すことが可能です。この場合、契約は継続します。

しかしこの契約者貸付制度は名前の通り保険会社からの貸付により契約者が借りるものですので、借りた契約者は貸した保険会社に利子をつけて返す必要があります。

掛け捨て型の保険は損なのか?管理のしやすさでは掛け捨てに軍配

以上、がん保険の掛け捨て型、貯蓄型の違いについて説明してきましたが、

貯蓄型は返戻率も現状、中途半端であり魅力は薄く、溜まった解約返戻金を引き出すにも引き出しにくく、解約すると本来の目的であるはずの保障機能を失うことになるという、契約者にとっては扱いづらい仕組みであるといえます。

そう考えた場合、安く掛け捨てのがん保険で保障を確保し、貯蓄は別に保険を使わずに出し入れのしやすい商品で管理することが分かりやすくないですか?

がん保険に限った話ではなく、筆者は保険と貯蓄は分けて管理することをおススメしています。