FPが40代の人におすすめするがん保険の選び

40代は、仕事で責任が重くなり、家庭では、住宅ローンや子どもの教育費など支出の波がどっと押し寄せる時期です。

同時に、少しずつ病気にかかるリスクも高まってくるので、大きな病気やがんになった時のために備える必要があります。

特に40代から男女ともに、がんになる確率が高くなってくるため、40代で加入する方には、どのように選ぶとよいか考えてみましょう。

がん危険信号の40代

がんは日本人の国民病といっても過言ではないほど病気です。

年齢によってがんの罹患率がどう変化しているか、そして、どのような種類のがんにかかっているか、下記、年齢階級別がんの罹患率のグラフをご覧ください。

出典:国立がん研究センター がん情報サービス

男性は、40代から少しずつがんにかかる確率が高くなってきているのが分かります。女性は、30代後半から徐々に罹患率が高くなり、40代後半には男性よりも高い値を示しています。40代はがんの危険信号と言ってもいいでしょう。

次に、体のどの部位ががんにかかりやすいのか、見てみましょう。

下記の図表をご覧ください。

 

出典:国立がん研究センター がん情報サービス

これは、年齢部位別がん罹患数の男女別の割合を表しています。

男性の40代前半では、胃がんになる確率が高くなってきており、50代後半にはピークを迎えます。

また大腸がん(結腸・直腸)になる確率も高く、40代以上で胃、大腸、肝臓などの消化器系のがんが5~6割を占めています。

女性の40代は、乳がんになる確率が圧倒的に高く、次に子宮がんと女性特有の部位のがんになりやすいことがわかります。

年を重ねていくと、消化器系(胃、大腸、肝臓など)と肺がんの割合が大きく、この傾向は男女共通しています。

がんにかかる費用は?

それでは、がんになった場合にどのくらい費用がかかるのか、40代の女性が一番かかる確率の高い乳がんのケースを例に、初期の治療法とその費用について見ていきましょう。

下記の図表をご覧ください。

  手術 放射線療法 ホルモン療法 抗がん剤療法
乳がん 内容・総額 温存手術入院(7日間)約75万円 温存手術後25回照射の場合
約47万円~70万円
閉経前(12週ごと1年間)
約29万円
AC療法(乳がんの代表的な抗がん剤治療:3週ごと4回)約13万円
自己負担額 約23万円 約14万円~21万円 約8.8万円 約4万円
内容・総額 乳房切除術入院(14日間)
約100万円
閉経後(1年間内服)
約18万円
自己負担額 約30万円 約5.4万円

※自己負担額は、3割負担の金額

出典:日本乳癌学会 患者さんのための乳がん診療ガイドラインを基に作成

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一口に乳がんの治療といっても、様々なものがあります。

手術としては、乳房の温存手術、切除手術、また、手術の際にがんを取り除くだけでなく、がんの周辺にあるリンパ節を切除する手術、乳房再建の手術などがあります。

手術後の治療として、放射線療法の場合、週5日6週間ほど行います。ホルモン療法は、閉経前と閉経後では治療に使う薬剤が異なり、その投与期間は2~10年くらいに及ぶケースもあると言われています。

そして、抗がん剤療法は、代表的な治療法はAC療法ですが、使用する抗がん剤によっても治療期間や費用が異なります。

こういった手術や治療は、症状や内容によって組み合わせや順番も変わりますので、治療のための費用は余裕を持ったほうがよいといえます。

そして、実際にがんになったときに、費用面で躊躇することなく選択ができるために、がん保険の必要性を感じられる方もいるでしょう。

とはいえ、すべてがん保険で賄うわけではなく、医療費の負担を軽減する国の保障制度があります。次に公的な医療保障制度をご紹介いたしましょう。

公的な保障制度とは

下記の図表をご覧ください。

種類 内容
傷病手当金 病気やケガで仕事を休んで給料が出ない、または減額された際に一定の範囲内の生活を保障するための制度。受取り額は、休んだ1日に対し、日給(健康保険による標準報酬日額)の3分の2相当額。
障害年金 国民年金の加入者 病気やケガで、法令で定められた障害等級表(1級・2級)で障害の状態の時、障害基礎年金が受取れる。
厚生年金の加入者 初診日のある病気やケガで障害基礎年金の1級または2級に該当する障害の状態になった時、障害基礎年金と障害厚生年金の両方受取れる。
高額療養費 医療機関などの窓口支払額が、1か月(月の初めから終わりまで)で上限額を超えた場合に、その超えた分の金額が受取れる制度。

出典:日本年金機構 厚生労働省保健局を基に作成

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傷病手当金とは、病気やケガを理由に会社を3日以上続けて休み、その間給料が支給されない場合に、4日目から最長1年6ヵ月間保障される制度です。

受取り額は、休んだ1日に対し、日給(健康保険による標準報酬日額)の3分の2相当額です。自営業など国民年金の方は対象外となっており、受取ることができませんが、会社員の方には有難い制度になります。

また、障害年金といわれるものもあります。障害基礎年金と障害厚生年金の2種類あり、病気やケガで、障害の状態にある時に受取ることができる年金です。

がんによって身体機能が著しく低下した場合にも給付される可能性がありますので、覚えておきましょう。会社員の方は障害基礎年金に上乗せして、障害厚生年金を受け取ることができます。

また、最も利用する確率が高いのは、高額療養費制度といわれるものです。

医療機関などで支払った3割負担額が、1か月(月の初めから終わりまで)で上限額を超えた場合に、その超えた金額が返ってくる制度です。

自己負担額は、年齢・収入によって異なります。目安にはなりますが、たとえば年収約370~約770万円の方なら、1か月約9万円程度の自己負担額になります。

このように、高額な治療が続いても、自己負担の金額には上限が設けられています。

まとめ

公的な保障制度を賢く利用することは大切ですが、それだけではカバーできないケースが多いです。

また、がんになる確率が高まる40代は、子育て中などで貯蓄が目減りすると不安な世代でもあります。

その場合は、がん保険の加入を検討しましょう。特に自営業の方は、傷病手当等がありませんから、民間の保険での備えが必要です。

40代の方が、がん保険を検討される際は、診断給付金、通院給付金、先進医療特約の3つがポイントとして加入しましょう。

診断給付金

「診断給付金」とは、がんと診断されたに受け取ることができるお金です。診断された時点で受け取れるため、これからどんな治療が始まっても使用できる心強いお金になります。

高額療養費の自己負担額にも使用できます。

通院給付金

「通院給付金」とは、がんで通院したときに受け取ることができるものです。乳がんの例などを見たときに、通院が長引く治療があることが知ったことでしょう。

通院が長引くと、治療費の出費に加え、交通費など諸々の出費が重なります。通院日数に応じた給付金が支払われる「通院給付金」の付帯は検討しましょう。

先進医療特約

「先進医療」とは何かというと、厚生労働大臣が定める高度な医療技術を用いた治療のことで、先進医療の治療は全額自己負担になります。

その金額は数百万円~2000万円ほどの高額の治療のものがあります。保険とは、そもそも、自分の貯蓄等で支払うことが難しい大きな金額の支払いに充当させるしくみです。がん保険には必ず付帯しましょう。

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