FPが教える正しいがん保険の選び方

がん保険は、がんの治療費の補填に非常に大きな効果がある生命保険ですが、これから、がん保険の加入を検討している方々からしますと、どのようながん保険が本当に良いものなのか気になる方も多いのではないでしょうか。

保険会社が取り扱っているそれぞれのがん保険によっても、様々な保障の違いがあることから、自分にとって本当に最適ながん保険について知っておくためには、がん保険を選ぶ上で大切なポイントを確実に押さえておく必要があります。

そこで本記事では、正しいがん保険の選び方について、どのようなポイントを押さえておく必要があるのか、要点をわかりやすく解説していきます。

正しいがん保険とは、治療費の自己負担分が確実に保障されること

そもそも「正しいがん保険」とは、いったいどのようながん保険のことを言うのでしょう。

これには、明確な定義というものはありませんが、少なくともがんの治療にかかる治療費の自己負担を避けられるがん保険が、正しいがん保険といえるでしょう。

つまり、手持ちのお金からがんの治療費を負担せずに、がんの治療にかかるすべての支出をがん保険でまかなえるようにしておくことという意味です。

治療にかかる費用の内訳

国立がん研究センターがん情報サービス 治療にかかる費用について

上記イメージ図は、がんの治療にかかわる費用をまとめたものになりますが、手持ちのお金からがんの治療費を負担せずに、がんの治療にかかるすべての支出をがん保険でまかなえるようにしておくには、「本人が負担する費用(黄色の囲み)」の部分をがん保険で保障されれば良いことになります。

具体的には、がんの治療費にかかわる「保険診療分」「保険外診療分」「その他」といったそれぞれの費用が、がん保険のどの保障で補填されるのかといった部分を押さえることが大切になります。

がん治療にかかわる費用は、がん保険のどの保障で補填されるのかを考える

それでは、「保険診療分」「保険外診療分」「その他」の治療費が、がん保険のどの保障で補填することができるのか、解説を進めていきます。

保険診療分

初再診料、入院料、検査料、投薬注射料、手術料などは、がん保険の「診断給付金」「入院給付金」「手術給付金」といった保障で対応が可能です。

保険診療分にかかるがんの治療費は、公的保険の対象となることから、年齢などによって1割から3割の自己負担分で済む特徴があるほか、公的保険の高額療養費制度によって、1ヶ月の自己負担限度額が決まっている特徴もあります。

保険外診療分

文書料(診断書など)、特別室使用料(差額ベッド代など)、先進医療かかわる費用などは、がん保険の「診断給付金」「先進医療給付金」といった保障で対応が可能です。

保険外診療分にかかる費用は、公的保険の対象外であることから、原則として、かかった費用はすべて自費扱いとなります。

そのため、がんと診断された時に一時金でお金が支給される「診断給付金」や先進医療を受けた時に支払われる「先進医療給付金」といった2つの保障は、がん保険に加入する上で欠かすことができない保障であると考えることができます。

その他

通院費、入院中の日用品代、お見舞い返しなどは、がん保険の「診断給付金」「通院給付金」といった保障で対応が可能です。

がんと診断された時に一時金でお金が支給される「診断給付金」は、50万円、100万円、200万円など、自分で保障金額を決められる特徴があり、保険外診療分やその他の費用で自費扱いとなるものに対して効果を発揮する保障になります。

また、がんの治療は、入院から通院にシフトされている現代医療を考慮しますと、がん保険の「通院給付金」は、絶対に欠かすことができない保障であると言い切ります。

がんの治療は、無事退院してからも年単位で通院治療や検査などがあるほか、服薬による副作用や体調がすぐれないことによって仕事に支障が生じ、休みがちになったりするリスクもあることから、収入が減少することも十分考えられます。

このような場合を想定した、がん保険の「診断給付金」「通院給付金」は、がんの治療において確実に重宝されることは確かであると思われます。

医療保険に加入している方は、がん保険との重複保障に注意

がん保険の加入を検討している皆さまで、すでに医療保険に加入している方は、がん保険との重複保障に注意が必要です。

特に、「入院給付金」「手術給付金」は、加入している医療保険と確実に保障が重複することになるため、無駄な保険料の支出を抑える上でも、医療保険の保障との調整やがんの必要な保障のみ契約が可能ながん保険を見つけることも大切でしょう。

参考 がんで入院することが決まったら、限度額適用認定証の交付手続きを

限度額適用認定証とは、高額療養費制度で計算された自己負担分の医療費のみを病院の窓口等で支払うことができるものになります。

あらかじめ医療費が高額になることが予測できる場合は、限度額適用認定証の交付を受けておくことで、わざわざ高額療養費を申請する手間が省けるほか、一時的に高額な医療費を負担することも避けられるため、非常に便利です。

限度額適用認定証の交付を受けるためには、加入している公的保険の保険者に対して申請をすることになるのですが、たとえば、国民健康保険に加入している方であればお住いの市区町村役所、健康保険であれば、協会けんぽ、健康保険組合であれば、それぞれの会社の健康保険組合といったように、申請先が異なります。

限度額適用認定証を病院の窓口などへあらかじめ提出しておくことで、実際に請求される医療費は、高額療養費制度が適用された後の金額となるため、極度に大きな金額の請求が来ることはなく、併せて、保険会社に対して給付金の請求をしておくことで、手持ちのお金を支出することがなく対応をすることができるわけです。

まとめ

正しいがん保険とは、がんの治療にかかる費用をすべてがん保険の保障でまかなうことができる保険であると筆者は考えています。

高額療養費制度や医療保険の加入の有無など、個々によって置かれている状況は異なりますので、それぞれ自分の現在の状況や将来の状況を加味した上で正しいがん保険とがん保障を選ぶことが重要になります。

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