がん保険は住宅ローンの団信や高額療養費制度を使える場合は不要?

  • 執筆者
  • 40代・50代女性のためのお金の相談室
  • FP 三原 由紀

日本人の2人に1人が生涯を通じてがんになる時代です。

私自身も、自分の近しい人たちが、がんに“罹患している”“罹患した”という話を耳にすることが、ここ数年非常に多いと実感しています。

10人は挙げられるであろう友人・知人たちの選んだ治療法はまさに千差万別でした。10人いれば、10通りの選択があります。

それは、人それぞれ、家族の状況・働き方・価値観も違うからです。突き詰めると、がんの治療は自分がどう生きたいのか?ではないかと感じています。

今回は、住宅ローンを組む・借り換えをする時に加入できるがん団信や誰でも使える高額療養制度をご紹介します。その上でがん保険は不要か考えていきます。

がんに罹ったら生活はどうなるの?

一家の大黒柱の場合、仕事を続けることができるのか?収入はどうなるのか?経済的問題が出てきます。

一方、家庭のことを仕切っている女性の場合、家事や育児、親の介護など、日常生活を継続する上での問題が出てきます。

また、自分自身の闘病生活がどうなるのか?どんな治療をどの位の期間続けるのか?不安なことがたくさんありますよね。

がんの治療にいくらかかるの?

がんになった場合、実際に私たちの生活にどんな影響があるのか?を考えると、すべての人に共通するのが治療費の負担です。

厚生労働省が行った調査によると、がんで入院した時にかかった支出額は約50-150万円になることがわかります。

この金額には、入院外の治療費や交通費などは含まれていません。また、実際に払った費用とは異なりますが、後ほど詳しく説明します。

がんになったら仕事は続けられるの?

厚生労働省の調査によると、がん患者の3人に1人は就労可能年齢(15−64歳)でがんに罹り、仕事をしながら通院で治療を続けている人は32.5万人にのぼります。

がんと診断された勤労者(専業主婦・学生・無職を除く)のうち、53%が、がんと診断される前に比べ“就労状況が変わった”と答えています。

内訳を見ると、“依願退職”が30%と最も多く、“転職”17%、“解雇”11%、“休職”7%と続いており、65%の人が、今まで通りの仕事を続けるのが厳しい状況になっています。

がんになったら収入はどうなるの?

収入の変化については、がん罹患前後で “収入が減った”と答えた人は33%となっています。

実際にどのくらい減ったかというと、62%の人ががん罹患前の7割以下に減ったと答えており、仕事が変わるとともに収入も減る厳しい状況が見えてきます。

住宅ローンがある場合、がん団信は効果大です

住宅ローンを組んでいる人は、ほぼ強制的に団体信用生命保険(以後、団信)に加入しています。団信とは、簡単にいうと住宅ローン専用の生命保険です。住宅ローンを返済している人が、死亡あるいは高度障害状態になった場合、以後のローンの支払いが不要となります。

なぜかと言うと、ローン残額分が、保険金として生命保険会社から借入先の金融機関に支払われる仕組みになっているからです。

がんに罹患した場合、団信に加入していても、治療費負担・収入減少に加えて住宅ローンの返済を続けなければなりません。

そんなリスクに対応しているのが“がん団信”です。

“がん団信”は、「がんと診断されたら」ローン債務が不要となる住宅ローン専用の生命保険です。メリットは、ローン残債がなくなるので毎月のローン返済もなくなることです。

デメリットは、ローン支払い中での解約不可、返済が終了すると保障もなくなる、通常の団信に比べ金利が0.2%程度高くなる、加入年齢が51歳未満のものが多い、など。

がん団信の他に、介護保障や3大疾病・8大疾病保障が付いた団信もあるので、住宅ローンを組んでいる場合は、自分の加入している団信の内容を確認しましょう。

返済期間が長く、返済額が大きいローンを組んでる場合、通常の団信に月数千円程度の追加で加入できる“がん団信”は非常に高い費用対効果があります。

これから住宅ローンを組む、借り換えを考えている人は検討してみましょう。

高額療養費制度は、心強い公的医療保険制度です

前述した通り、がんで入院した時に支出額は約50-150万円というデータがありましたが、これは、実際に負担した費用とは異なります。

日本は、国民皆保険であり、誰でも・どこでも・いつでも医療機関で治療を受けることができます。

もちろん、がんに罹患した場合でも公的保険対象の治療であれば国民皆保険制度の元、自己負担分の金額で医療を受けることができます。

さらに、がんなど高額な治療費がかかる自己負担額に関しては、高額療養費制度があります。

具体的には、年収によって自己負担額に違いがあるので、必ず確認をしておくことが必要ですが、一般的な収入の場合、実質月9万円程度の自己負担で済みます。

非常に素晴らしい国の制度ですが、注意してもらいたいのは、自分から申請しないと使えないことです。申請は、加入する健康組合で書類などが異なるので確認をしましょう。

がん保険は不要ですか?

住宅ローンを組んでいたり、高額療養費制度があれば“がん保険”の加入は不要なのでしょうか?

がん保険のメリットは、何と言っても、公的医療保険対象外の治療費も含めたがんの治療費をカバーできること。しかし、がんに罹り高額な先進医療を受けた場合、加入しておいて良かったと思うでしょうが、がんに罹らなければ家計の支出です。

がん保険の加入をオススメするのは下記のような条件に当てはまる人です。

  • 家計の収入を支えている大黒柱の方
  • 治療費をまだ準備できていない方

それ以外の方については、ご自身の状況に応じて判断されることをおススメします。

参考までに、あるがん保険の保険料を紹介します。

医療保険に加入している方は、先進医療もカバーできるものもあるので、内容を確認しましょう。

まとめ

がん保険は住宅ローンの団信や高額療養費制度を使える場合、不要なこともある、ことがわかりました。

しかし、がん保険は主に治療費の保障であり、がん団信は住宅ローンの残債への保障なのでそれぞれ目的が違います。

現在、医療保険に加入している人や、住宅ローンを組んでいる人は団信の内容について、がんをカバーする保障があるのかを確認しておきましょう。

また、補足として、がんに罹患後の収入減の保障に、所得保障保険を検討するなど自分の状況に必要な備えを準備しておきましょう。

特に自営業者の場合、国民健康保険は傷病手当金制度がないため、がんで働けなくなった場合、その分収入が下がるので、治療費と収入減のリスクにバランス良く備えることが重要です。

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