がん保険の診断給付金(一時金)は50万、100万、200万いくら必要?

日本人の男女ともにおおよそ2人に1人が一生のうちにかかるとされる「がん」。その「がん」にかかった時に備えるがん保険で定番の保障が、診断給付金、手術給付金、入院給付金の3つといわれています。

今回はその中でも診断給付金にスポットをあててご紹介します。

がん保険の診断給付金とは

多くのがん保険の保障に組み込まれている「診断給付金」。そもそも何かというと、一言でいうならば、がんと診断されると受け取れる給付金です。

例えば、手術給付金の場合、がんの手術をした場合に受け取れるもので、手術が対象の給付金になります。

しかし、診断給付金は診断された時点で受け取れるので、その使い道は特に決まりはなく、入院前の準備や交通費などの雑費にも充てることができるので、これからかかる医療費の不安を緩和させることができます。

ただし、診断の際に注意が必要なのは、上皮内がんといわれるものです。

これは、がん細胞が粘膜の一番上の上皮内に留まり、奥まで破壊していない状態のこと。手術やレーザー治療を受ければ、ほとんどの場合、治癒することが可能で、再発の危険性も非常に低いといわれています。

ただ、この上皮内がんにかかった時に診断給付金が受け取れるかどうかは、がん保険の商品によって異なるので、確認が必要になります。

下表の大手保険会社別の診断給付金の内容比較表をご覧ください。

がん診断給付金 上皮内がん診断給付金 支払限度 保険料の払込免除
A社 100万円 50万円(特約) がん、上皮内がんともに回数無制限(2年に1度)
B社 100万円 10万円 1回限り(診断給付金複数回支払特約あり) ×
C社 100万円 なし 1回限り ×
D社 50万円 50万円 がん、上皮内がんともに回数無制限(2年に1度)
(上皮内がんは保障の対象外)

複数の保険会社のデータを基に作成

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A,B,C社のがん診断給付金は100万円、D社は50万円と差があるように思えますが、D社は、がん50万円と上皮内がん50万円と分散された内容となっています。

また、A 社のように、上皮内がんに対する診断給付金については特約で補う商品もあります。

診断給付金の支払限度回数も1回のみから無制限まであり、再発の可能性を考えると、回数無制限の方が安心かもしれません。

また、がんと診断されると、保険料の払込が免除になるものがあり、本人あるいは家族の収入が減る状況になった場合でも治療費を支払わずに保障が継続されるのは、経済的な助けになります。診断給付金は、金額のみの比較でなく、その条件や内容を確認しましょう。

がんになると、どのくらいの医療費がかかるの?

がんの種類別治療費

それでは、がん治療1件あたり入院費などはどれぐらいかかるのか、下の表をご覧ください。

入院費(円) 入院外費(円)
がんの種類 全額 3割負担 全額 3割負担
胃がん 613,600 184,000 30,100 9,000
結腸がん 594,500 178,300 42,100 12,600
直腸がん 727,700 218,300 60,200 18,100
肝がん 583,900 175,200 43,700 13,100
肺がん 642,600 192,800 60,700 18,200
乳がん 551,800 165,600 53,700 16,100
子宮がん 599,200 179,800 25,300 7,600
悪性リンパ腫 916,000 274,800 59,700 17,900
白血病 1,473,700 442,100 82,800 24,800
その他のがん 624,100 187,200 48,700 14,600

出典:医療給付実態調査(平成27年度:厚生労働省 )を基に作成

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白血病、悪性リンパ腫を除いた3割負担額の入院費は20万円前後、入院外費(退院後の検査、治療、調剤に係る分)で2万円前後、合計で20万円強です。

一見すると、大きな負担にならないようにも感じますが、病気に伴う雑費も加味する必要があります。

たとえば、実際には健康保険の対象にならない費用として、交通費や病院の食費、ウィッグ(カツラ)代、がんを治すために考えられる食事療法にかかる費用などの負担もあります。

次に、そういった費用までを含んだがんの費用の負担はどれぐらいなのかを考えてみましょう。

がん患者意識調査からみる自己負担費用

がんの治療法は、手術、抗がん剤治療、放射線治療が三大治療といわれています。近年は医療の進歩により手術以外、抗がん剤治療などの選択肢が広がり、入院よりも通院で治療できるがんが増えてきました。

厚生労働省の患者調査からもがんの平均入院日数は胃がん、肺がんともに20日前後、生活習慣病の一つである脳卒中の90日と比べても短くなっています。

では、実際がんになるとどのくらいの自己負担費用があったのか、下表は、市民医療協議会がん政策情報センターががん患者1,446人を対象に行った「がん患者意識調査」データになります。高額療養費制度などを利用した上で、自己負担した費用を表した金額です。

出典:がん政策情報センターによる「がん患者意識調査」2010年を基に作成

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もっとも費用のかかった1年間(1~12月)の合計額について分かる範囲で回答を得たデータになりますが、50~100万円と答えた人の割合が22%、100~200万円と答えた人の割合が16%とあり、先ほどの入院費や入院外費の合計額と比べると、雑費を含めた患者の自己負担額は大きいことが分かります。

この意識調査に回答したがん患者は、最初にがんと診断された時の年代が40歳~50歳代が全体の約半数を占めているため、働き盛りに、入院や治療をすることは、家計を圧迫させる可能性が高いといえるでしょう。

また、がんの治療にかかった費用は、どの程度の負担感があったかという問いに対し、とても負担が大きい29.5%、やや負担が大きい41.4%と負担が大きいと感じたがん患者が70%を超えています。

こういったことからも、がんと診断されると受け取ることができ、用途が問われない診断給付金の重要性を感じることでしょう。

最適な診断給付金の金額とは

「がん患者意識調査」では100万円未満で収まった割合が約半数を占めていました。病院への保証金などは手術前から発生する可能性があります。治療前の検査の費用がかさむ可能性もあります。

こういったことからも、診断給付金は100万円が一つの目安となるといえるでしょう。診断給付金を高額にするとさらに安心かもしれませんが、その分保険料もアップしますので、注意が必要です。

その他、診断給付金のポイントとして、例えば、大腸がんの場合、再発の95%以上は5年以内に見つかると言われていることから再発の可能性を考え、診断給付金を何回受取れるのか、何年ごとか、上皮内がんの診断の場合にも受取れるのか、その金額はいくらなのかなどの条件を確認することです。家計に負担をかけず、安心できる保障にしましょう。

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