がんの治療費は貯金で備えるかがん保険で備えるか?

がんは、現代病の一種であり、今や2人に1人ががんにかかると言われます。

これは、確率に表すと「50%」になることから、極めて高い割合であるのと同時に、現代では、万が一、がんになってしまった場合の事前対策が個人別に求められる時代となっています。

実際のところ、がんになってしまった場合における経済的負担は非常に重く、たとえば、がんにかかったことが原因で1年間に負担する医療費の自己負担額(手出し)は、平均で100万円を超えることも決して珍しくありません。

このような事情から、万が一、家族の誰かが、がんにかかってしまった場合において、その治療費を「貯金で備えるのか」「がん保険で備えるのか」といった対策方法の選択に迷うこともあると思います。

そこで本記事では、これら2つの方法における主なメリットとデメリットをまとめて紹介し、がんの治療費に備えるお金の対策方法について総合的に解説を進めていきます。

がんの治療費を「貯金」と「がん保険」から備えた場合のメリット・デメリットとは

はじめに、がんの治療費を「貯金」と「がん保険」から備えた場合の主なメリットとデメリットについて表にまとめて紹介していきます。

内容/対策方法 貯金 がん保険
メリット
  • がんの治療費やその他、突発的な支出に対してすぐに対応することができる
  • 貯金しているお金があることによって精神的な安心感が得られる
  • 長引くがんの治療によって、貯金が枯渇してしまう懸念がある
  • 貯金が徐々に減り続けることで、がん治療における経済的負担について大きな不安を抱いてしまう
  • がんの治療費が、がん保険の保険金から充てられるため、実質的な医療費負担が大幅に軽減される
  • がん治療が、通院や在宅医療などにシフトしている現代においても保障範囲内であるため、入院時だけに限らず長期的ながん治療にかかる経済的負担が軽減される
デメリット
  • がん治療における自己負担金額を毎月強いられることになるため、相当まとまったお金を貯金しておかなければ安心感が得られない
  • がんに対してのみ保障対象となるため、支払った保険料が無駄になってしまう懸念がある
  • がん保険約款に記載されている保険金支払内容に合致する必要があるため、必ずしも保険金が受け取れるとは限らない場合がある

「貯金」と「がん保険」のメリットは、どちらもがん治療には欠かすことができないものであることから、「どちらの対策方法も併用する」のが最も得策だと考えることができます。

この理由について、次項の「がん治療における自己負担金額とお金の流れをイメージしてみよう!」でもう少し詳しく解説を進めていきます。

がん治療における自己負担金額とお金の流れをイメージしてみよう!

がんにかかりますと、誰でも公的健康保険の「高額療養費制度」を利用できることは確かですが、毎月がん治療にかかる自己負担金額を支払わなければならないのを避けるための方法はありません。

つまり、これは多少なりともがん治療にかかる医療費の自己負担分が発生することを意味しています。

先に、がん治療に備えるお金の対策方法は、貯金とがん保険の「どちらの対策方法も併用する」のが最も得策だと紹介しましたが、以下の表とお金の流れを見ることで、その理由についてご理解いただけると思います。

がん治療における自己負担金額(高額療養費適用後の金額) がんの治療費対策が貯金のみである場合の貯金額(200万円)と毎月の残高推移 貯金とがん保険の対策をどちらも併用している場合における毎月の貯金残高推移
1月 15万円 185万円 200万円
(保険金より保障)
2月 15万円 170万円
3月 15万円 155万円
4月 5万円 150万円
5月 5万円 145万円
6月 5万円 140万円
7月 5万円 135万円
8月 5万円 130万円
9月 5万円 125万円
10月 5万円 120万円
11月 5万円 115万円
12月 5万円 110万円
年間合計
年間残高
90万円 110万円 200万円

上記表の項目にあたる「がん治療における自己負担金額」は、純粋に1ヶ月に負担しなければならない治療費の概算金額と考えていただきますが、表を見ると1年間で90万円もの大金を負担していることが確認できます。

仮に、がんの治療費対策が貯金のみである場合におけるお金の推移を見てみますと、元々ある200万円の貯金額から、1年間に負担することになった90万円のがん治療費が支出されることになるため、貯金の残高は110万円ということになります。

通常、がんの治療は、定期的な通院や検査など「5年程度続く」ことを考慮しますと、初年度の自己負担金額が90万円かかった場合、その後の治療費をどのようにするのかといった問題が生じます。

言うまでもなく、がんになった後にがん保険に加入することはできませんので、その後の治療費の捻出に頭を悩ませることになると推測できます。

一方、貯金とがん保険を併用して対策を行っていた場合、がん治療にかかる自己負担金額は、がん保険の保険金と相殺されることになるため、実質的な自己負担金額は「なし」といったことになります。

そのため、元々貯めていた200万円の貯金を取り崩すことがなく、がんの治療に専念することができるため、精神的にも経済的にも安心感が得られることにつながります。

さらに、通院や在宅医療といった現代のがん治療における方針を考慮しますと、がん保険がそれらの治療についても保障される「強み」は、将来的にプラスであるほか、万が一、がんの転移が見つかった場合などにおきましても、がん保険は、保障期間が「無制限」であることが多いため、がんになってしまった場合だけでなく、再発(転移)してしまった場合にも柔軟に対応できる保険であることを知っておきたいものです。

まとめ

がんの治療費対策は、「貯金」と「がん保険」の両方で行うことが大切です。

仮に、家族の誰かが、がんにかかってしまった場合、精神的な負担や経済的な負担は避けて通ることができませんが、「貯金」と「がん保険」の両方でがんの治療費対策ができていることは、少なくとも二重負担を避けられるのは確かです。

家族のライフプランを守ることや貯めてきた貯金が、がんの治療費で失われることがないように「貯金」と「がん保険」の両方で対策を取っておきたいものです。

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